気候変動とエネルギー問題─CO2温暖化論を超えて

マスコミが世論調査をする場合は、自分のプロパガンダ・洗脳効果を検証して、プロパガンダを強化するために行うのだろうと思っている。

他の団体の調査結果を利用する場合は、自社の洗脳方針に沿うものを掲載して、後光効果を狙うのだろう。と、ひねくれものは思っている。ともあれ、最近の例。

YOMIURI ONLINE 読売新聞（2011年9月4日）

語り部ら「原発廃止望む」９割超　長崎平和推進協会アンケート

エネルギー政策に関する質問（複数回答）では、「自然エネルギーの開発と原発廃止」を求める人が９３・８％で最も多かった。「原発の即時停止と廃炉」は３１・３％で、「原発の安全強化と従来の政策の推進」は６・３％だった。

調査に当たった広報班の広瀬方人(まさひと)班長（８１）は「原子力依存からの脱却を求める意見がほとんどだが、代替エネルギー技術の確立の必要性を訴える慎重論もあった。被災者への共感や行動を起こしたいという思いの強さは表れていた」と分析した。

とある。なぜか「原発の即時停止と廃炉」が、大多数というわけではないようだ。

原発は、地震だけで破壊されてしまう脆弱な危険物だという事実、中越沖地震時の柏崎刈羽原発事故で、そして今回の福島第一で、証明されている。

田中三彦氏は、以前から地震による事故を警告しておられ、また「老朽化、脆化している原発は、地震がなくとも危ない」とおっしゃっている。

「即時全停止」という声、多数にならないことを不思議に思う。地震活動が活発化している現在、原発をゆっくり減らしている余裕はないだろう。フクシマ事故の深刻さ、北朝鮮顔負けの報道管制をされているだけ。もう一件、事故が起きれば日本完全壊滅。

「即時全停止」という声が多数にならず、大半が「減らすべき」程度でとどまっている大きな理由として思いつくものがある。表題の、気候変動をかたる大規模「地球温暖化詐欺」。

「化石燃料使用による、空気中の二酸化炭素増加で、地球は温暖化してきた。だから化石燃料は止めて、地球にやさしい原発と自然エネルギーに変えよう」というアレだ。

アル・ゴアの「不都合な真実」は、実際は「不都合なプロパガンダ」であること、既に世界的には周知の事実。いわゆる「クライメート・ゲート」

ところが、世界の知的ガラパゴスたる日本では、その事実を、マスコミは全く報道しない。日本では、「地球温暖化」問題が宣伝され、洗脳されたまま化石化している。

そのため、

「原発を急に廃止して、化石燃料使用に変えれば、空気中の二酸化炭素増加で、地球は温暖化してしまう。だから原発廃止はゆっくり進め、自然エネルギーに変えてゆこう」

と、思いこまされているのではあるまいか。

先々月「不都合なプロパガンダ」に関する素晴らしい本が刊行された。

「気候変動とエネルギー問題」CO2温暖化論を超えて　深井有著　中公新書2120

第一章、ミステリーか探偵小説のようだ。

以下、いいかげんな要約を書いておくが、本そのものをお読みいただきたい。わずか860円で目からうろこが落ちる。目次は下記の通り。

• 序章　クライメートゲート事件─暴かれた二酸化炭素原因説の陰謀

• 第一章　気候変動はどうして起こるのか

• 第二章　「地球温暖化」から「エネルギー問題」へ

• 第三章　未来のエネルギー源─核融合

• 第四章　これからどうするか？

まず、はしがきの一部をご紹介しよう。

地球の気候はたしかに温暖化してきた。しかしそれは一七〇〇年頃の寒冷期から徐々に起こってきたことであって、最近一〇年間はほぼ頭打ちになっている。大気中の二酸化炭素は確実に増加し続けているにも拘わらず、である。温暖化防止キャンペーンは費用対効果が疑問であるだけでなく、その科学的根拠も、実は極めて薄弱なのだ。それなのに、日本はこのキャンペーンの先棒を担いで自滅への道を突き進んでいる。

この国を自滅への道から踏み止まらせるにはどうすれば良いのか、人々を「地球温暖化防止」の集団パラノイアから目覚めさせるにはどうすれば良いのか。こと、ここに到っては、ひどく難しいに違いない。何しろ、この「地球温暖化防止」キャンペーンは、あろうことか国連機関IPCC(国連の気候変動に関する政府間パネル)によって演出され、ノーベル平和賞というお墨付きまでもらっているのだから。そして、とくに日本では、マスコミがその旗振り役しかしようとしないのだから。

IPCCは空中楼閣となり、いずれは崩壊するだろう。そして地球温暖化防止のキャンペーンは世紀の科学スキャンダルとして記憶されることになるに違いない。

諸外国では、この状況が次第に広く認識されるようになってきて、多くの先進国で政策が大きく転換されようとしている。先進国で人為的温暖化論を信じる人は激減し、これを受けて温暖化防止法案は、最近、相次いで否決された。二酸化炭素削減を定めた京都議定書の国際的な枠組みも遠からず崩れ去るのではないかと考えられる。ところが、日本にはこのような世界の動きがまったく伝わっていない。これではいけない。人々が「CO2温暖化」の悪夢をふり払い、政府に無意味な支出を止めさせなくてはならない。そうすれば.一〇年間で一〇兆円以上のお金を震災復興に回せるではないか。

「化石燃料使用による、空気中の二酸化炭素増加で、地球は温暖化してしまう」論をふりまいていた組織IPCCのコンピューターが何者かにアクセスされ、13年間にわたるメールとデータが流出した。その流出データから、IPCCの有名な、いわゆるホッケー・スティック曲線が、捏造されたものであったことがばれてしまう。

ホッケー・スティック曲線、1900年ころから、気温が急にあがる（ホッケー・ステッキの先端のように）という図だ。

「何者かにアクセスされ、13年間にわたるメール・データが流出した。」というが、重要なものが流出していることから、筆者は関係者の関与を示唆する。

気温があがると、二酸化炭素が増加するという事実はあっても、二酸化炭素が増加すると、気温があがるという因果関係は証明できていない。

そもそも、IPCCという組織、もともと、温室効果による地球温暖化を前提にして作られた組織なので、科学的根拠については中立的ではありえなかった。30ページ。

いわく、

• 温暖化が今のまま進むと、2035年には、ヒマラヤ氷河は消失する。

• 温暖化によって、ハリケーンがふえる。

• 温暖化による雨量減少で、北アフリカの食糧生産が50%減少する。

等という数々のIPCCによる虚報。

そして、きわめつけとして、地球温暖化を種とした商取引が出現する。排出権取引だ。

温暖化防止を大義名文に、世界経済のヘゲモニー把握を狙うヨーロッパの意図が、IPCCを動かす影の力ではないか、と著者は言う。

また、IPCCは、原発推進の隠れ蓑になっているという説も紹介する。

ともあれ、IPCCは、空気を種に、排出権取引での大儲けを狙った詐欺師だった。

47ページで、著者は言う。

ところがわが国では、2011年4月の時点で、まだIPCC信仰は崩れておらず、国民は依然として二酸化炭素の排出削減を崇高な目標と信じ込まされている。これではいけない。

少なくとも諸外国並みに、国民が地球温暖化論の真実を知り、政府が正しく対応できるようになるべきなのだ。

このように日本が世界から取り残されていることについては、マスコミの責任も大きい。

ここで述べたようなIPCCへの疑問を日本のマスコミはまったく報道していない。2009年9─10月に外国のメディアが気候温暖化への疑問に取り組み始めたとき、日本のメディアの反応は皆無だった。そして、クライメートゲート事件が起こった後も、長いこと沈黙を守っていた。IPCCの旗を担いで地球温暖化の危機感を煽ることに終始してきたメディアは、ことの重大さに気付かなかったのか、あるいは気付いていながら目を瞑(つむ)ったのか、分からない。いずれにせよ、今に到るまで、マスコミは事件の持つ意味を正しく伝えていないのだ。日本のマスコミに「社会の木鐸たれ」などとないものねだりをする気はない。むしろ身に合わぬことはしないで欲しいのだが、せめて世界で起こっていることを正確に伝えるのが使命であるくらいの見識は持って欲しいものだ。

そこで、「一章　気候変動はどうして起こるのか」となる。

地球温暖化や冷却化の要因、実は、地球内部のちまちました変動ではない。現在より、もっと暖かい時期もあった。北極圏にワニのような変温動物がいた。

要因は、銀河系の中の太陽の動き。

雲のでき方は、宇宙線の強度と深い関係がある。宇宙線強度が弱まると、エアロゾルができにくくなる、雲量が減る。

雲が減れば、地上に降り注ぐ太陽光は増し、温度は上昇し、雲が増えれば、雲は太陽光を反射し、地上に降り注ぐ太陽光は減少し、温度は下降する。

銀河系の中には、星がより密集した渦状腕が存在している。太陽も公転しているが、銀河系も回転しており、太陽は、公転する中で、時折、その密集した渦状腕を通過する。この渦状腕の中では、超新星の爆発に遭遇する確率が大きく、平均して宇宙線強度が増し、地球は寒冷化する。

宇宙線強度の増大は、生物大絶滅の原因でもあった。

ところで、雲の種となる微粒子、エアロゾルには、硫酸が含まれる。そして、その硫酸の由来は、植物性プランクトンから放出される硫化ジメチル。銀河系内での太陽の動きによる宇宙線の変化と、小さな植物性プランクトンが、雲の生成、地球の気候を左右しているのだ。発電に使う化石燃料による二酸化炭素が、気候を左右しているのではない。

年々暑くなっていると我々が感じるのは、都会の「ヒートアイランド現象」というローカルな理由による。狭いところに集まって、大量の熱を放出するためだ。そもそも、気温測定が正しく行われているか？という基本的な測定環境の問題がある。夏の暑い日、芝生の上で、25度である時に、コンクリートの上では、10度以上も高くなる。アメリカの観測ステーションを調べたところ、測定誤差が1度以下のもの、わずか10%。

アメリカは京都議定書を批准していないのは、アメリカの科学者がまともで、科学アカデミー会長が、IPCC批判の先頭に立っているという背景もあるのだ。

アラスカ大学名誉教授、赤祖父俊一『正しく知る地球温暖化─誤った地球温暖化に惑わされないために』

学会誌は学者しか読めないが、ブログなら世界中誰でも読めるので、IPCC一派も、ブログを、批判派対応と、温暖化の啓蒙に利用しようとした。

「真の気候」realclimate.org

仲間へのメールで、「どんなコメント、批判、提案も歓迎する。」と書いたが、同時に「雑音を減らすために、書き込みは必ず検閲する」とも書いていた。

IPCC一派が学会誌に手を回し、異論・反論を排除する中、果敢に戦って、状況を動かしたのは、批判派のブログだ。

マッキンタイアの「気候監査」

統計数学の知識を駆使したマッキンタイアは、IPCCチームとマッキンタイアとのやりとりを丸ごと公開し、批判封殺を続けようとしたチームの所業を白日の下にさらした。2007年にベスト科学ブログ賞を受賞。

ワッツとモンフォードのWUWT

全米の気象観測ステーションの実態を調べ、温度計のおかれたミクロ環境の影響がきわめて大きいことが明らかになった。同時に、測温データ自体が、近年の上昇を強調する「補正」をされていることも発見した。2008年にベスト科学ブログ賞を受賞。

アンドリュー・モントフォードのビショップヒル

IPCC報告書の古気候学部分の作られ方を追跡し、IPCC報告書の偏向ぶりを明らかにした。

著者は144ページで、書いている。

しかし、まだ大きな問題が残っている。IPCCの活動が科学を離れて一人歩きし始めてしまった今、その流れを止めるためにインターネットのような情報伝達手段が果たすべき役割はますます重要になっている。日本のようにマスコミが正しい情報を伝える役を果たしていない国では尚更のことである。インターネットを通しての草の根運動が、やがては科学的根拠のない人為的温暖化論を駆逐することを願っている。

第二章　「地球温暖化」から「エネルギー問題」へ、は省略させていただく。

第三章、「未来のエネルギー源─核融合」も省略させていただく。

第四章　これからどうするか？

結論だけ。

温暖化対策費のすべてを災害復興へ

田中康夫のにっぽんサイコー！の下記放送、この文脈で考えると、実に的確。

11/08/06 喜ぶのは孫さんだけ?民主党の脱原発政策 guest町田徹氏(経済ジャーナリスト・ノンフィクション作家

神よ、我々を重宝なグリーン阿呆から救いたまえ

Kurt Nimmo, Truth News

2008年1月24日

米国下院エネルギーおよび商業対策委員会委員長でミシガン選出議員であるジョン・D・ダニエルから、超大金持ちの元ニューヨーク市長マイケル・ブルームバーグ、そして今U2の表看板のボノに至るまで、炭素税を呼びかけている。宣伝は余りに激しく、教義の吹き込みは余りにしつこく、ニューヨーク・タイムズは、ことさらに「人は皆、地方自治体のごみ集積場のように空気を使って、二酸化炭素をただで吐き出している」とまで宣言した。言い換えれば、我々が呼吸することが、地球に対して有害だというのだ。

ポール・ジョセフ・ワトソンが「「炭素税支持」という国連の動きは「効果のない官僚的な計画」だとして非難する文書に100人以上の科学者が署名した」と書き、「過去30年間の気候変動は主に太陽の活動によるものであり、二酸化炭素排出を減らそうという試みは的外れだ」と結論づけたInternational Journal of Climatologyの最新研究結果を指摘しているにもかかわらず、アル・ゴアは議論は終わったと主張している。

ミスター・グリーンのアル・ゴアは、こうした現実に基づく科学を理由に、同意しない異教徒たちを「環境犯罪」のかどで生皮を剥がすまでは至ってはいない。昔の宗教裁判での少数派改宗ユダヤ人のように、これらの科学者たちは、異端の咎により迫害されるべきなのだ。ただ一つ欠けているのは拷問台だ。アルと新たなグリーン官僚達のグローバリスト独裁者は、こうした環境犯罪人達に、這いつくばって、宗教裁判の処刑を受けること、つまり罪滅ぼしの難行を求めるよう期待しているのだが。アルは現代版トマス・デ・トルケマダの生まれ変わり、地球環境カルトの大審問官だ。

そこで痛ましいごますり、ポール・デビッド・ヒューソン、別名ボノ登場だ。「木曜日、地球気候活動家のアル・ゴアがそばにいるということは、自虐的な罪悪感に心を開くようなものですと、アイルランド人ロック・スター、ボノは告白した」とAFPは報じている。「スイスのスキー・リゾート、ダボスでの世界的有力者達の年次集会で、元アメリカ副大統領と同じ舞台に登場したU2の看板役は、彼らの友情は、国内的な面での圧力の源泉だったと冗談を言った。なぜなら「アルはご存じの通りリサイクル主義者でして、… 私は贅沢な車を買いましたが、それはエタノールで走ります。」

ボノはダボスで道化師役を演じて役目を果たしたのであり、レスター・ブラウンがグローバリストに指摘したように、25ガロンのSUVのガソリン・タンクを、エタノールで満タンにするのに必要な穀物で、一人の人間が一年食べて行けること、その同じタンクを隔週ごとに一年間満タンにする穀物なら、26人の人間が食べて行けることなどどうでも良いのだ。「簡単に言えば、世界8億の裕福な自動車所有者と食料消費者の間における正面衝突の舞台はしつらえられたのだ。」

しかし、ダボスに集うワン・ワールド主義者達にとっては、飢餓など問題ではない。たとえば、スイスの豪華なリゾートに出席したヘンリー・キッシンジャーが、1970年代中頃の昔、NSCとローマ・クラブ間の話し合いを基本的に設定したのだ。ヨーロッパ貴族に支配されているローマ・クラブは、「世界の人口数の虐殺的削減を進めている主要機関だ」とロニー・ウォルフは書いている。「このグループが、世界的人口削減を要求する、カーター政権のグローバル2000文書原稿をかいた。」

呼吸は地球に対して有害であるという特殊な発想を思いつくには、ある種の社会病質者と、ハインツ・キッシンジャーのような発作的な社会病質者が必要だ。この思想は、今や当たり前のようになって、ニューヨーク・タイムズ紙のページで世界中に発信されるまでになった。これは、破廉恥にも、不幸にして油田上に暮らし、ウォール街やロンドンのシティの指図、つまり、特に世界銀行とIMFが企む類の、際限のない、略奪的な暴利、高利貸しという犯罪とは、基本的に反対のことを説く宗教を信じている、遥かかなたのイラク人に、死者百万人にのぼる民族皆殺し戦争をしかけるのに使われたのと同じ紙面だ。劣化ウランはそういう場合にこそ必要だ。

わが有名な道化師、ボノ氏に戻ろう。「ロック音楽という生き方は、グリーンなライフスタイルに必ずしも資するものではなかったことを認めた上で、ボノはゴアとの会話を宗教上の貢献に例えた… アイルランド人の司祭と一緒にいるようなものだと。自分の罪を告白し始めるんです。と彼は言う。「アル神父さま、私は単に騒音を垂れ流しているだけではありません。私は騒音を垂れ流し、ディーゼルを湯水の様に使うガルフストリーム社のジェット機で飛び回るロック・スターです… こういう習慣は辞めるつもりです。努めます、アル神父様、でも石油はトレーラートラックの車両隊列や、石油化学製品、整髪剤やでとても重宝でした。」

はっはっ、実に愉快。だが本当は愉快ではない。なぜなら今ここで話していることは、究極的には「持続可能性」であり、彼らの手先アル・ゴアを含めた国際連合とグローバリスト・エリートが、膨大で悲惨な人的コストをかけてこれを入手するのだから。これがグローバリストの支配格子の本質的な部分だ。「アジェンダ21で、世界の全資産を管理し、勘定し、制御するのに必要な世界的インフラストラクチャーが用意されることに留意せねばならない」とJoan Veonは書いている。

これには、森林、淡水、耕地、砂漠、牧草地、放牧地、農地、海や内陸水路、海洋環境、海洋生物、都市、住宅、下水や固形廃棄物、製造方法、空気、汚染、バイオテクノロジー、つまり生活のあらゆる面が、農業、生産や製造、研究や医学、等々、そしてあなた方や私も、含まれている。今やあらゆるものが「持続維持可能」をいわれる。持続維持可能な水、持続維持可能な森林、持続維持可能な市場、持続維持可能な農業、等々。

この全ての「持続可能性」を実現するには、世界政府が必要で、したがって、燃料使用税、通貨取引に対する税金(トービン税)、武器取引税、グローバル宝くじ、航空機での国際旅行、等々の様々なインチキやら、炭素税こそがすべてというわけだ。もちろん呼吸税はほぼ完璧だ。皆さんが、速やかに呼吸という行為をあきらめる予定であればだが。

ボノは、エリートにとって重宝な阿呆なので、贅沢なロック・スターのライフスタイルを続けることが許されるのだ。

テネシーにある20室のマンションで、2006年に221,000キロ・ワット時という、全国平均10,656キロ・ワットの20倍以上のエネルギー使用をしているアル・ゴアもそうだろう。

グローバル・エリートの手先には、それなりの特権があるというわけだ。

http://www.truthnews.us/?p=1787

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2011/3/17追記：

アメリカ政府、軍需産業、金融業界、世界の原子力産業などが、総力を挙げて推進してい行為の、「不都合な真実」が、今、日本国民の目ざましい自己犠牲？のおかげで、世界に明かになる。「広島・長崎」、世界の反核兵器運動のシンボルだった。「広島・長崎・福島」は、反核兵器のみならず、反原子力発電運動の世界的シンボルとなった。

新しいゴア？昔のゴアと変わっちゃいない

2007年６月1日金曜日、午後5:53

民主党はいつになっても学習することがないようだ。「多くのまじめな進歩派は、ゴアに2008年の民主党大統領候補になって欲しいと望んでいる。最近のAlterNet読者調査(そこでノーム・チョムスキーが「最も貴重な進歩派」MVPに選ばれた[原文のまま])で、ゴアが一団のはるか先頭におり、ラス・フェインゴールドが二位で、大手マスコミのいう「本命候補」ヒラリー・クリントンはずっと遅れている、ことがわかった」。ジェフ・コーヘンは、昨年七月こう書いていた。「多数の進歩派の人々同様、私も新しいゴアを評価するようになった。2002年に主要な民主党政治家が沈黙した後、再生したゴアは(そして業をにやした主な評論家たちが)イラク、海外政策、経済や、アメリカの貴重な憲法上の自由に対する攻撃等に対し、一連の演説でブッシュの政策に反対して声をあげている。

もちろん「新しいゴア」というのは「古いゴア」の焼き直しで、いわゆる二大政党制度、衆愚政治を装った、事実上一党制の、ネオリベラル、世界支配主義者による金権政治のもとでは、何も、あるいは、ごくわずかしか変わりはしない。「進歩的」な民主党員は視野が極端に狭く、目の前にあるこの真実が、全く見えない。コーヘン氏は、我々に「ゴアは、党の体制派というかつての仲間と袂を分かって、MoveOn等の草の根グループと密接に協力し、予備選挙で、新参のハワード・ディーンを支持している。」と思わせようとたくらんでいる。ここで触れられていないのは、MoveOnに対する最大の寄付をしているのが、ほかならぬソロス財団経営陣であるという事実だ。ソロスは、もちろん外交問題評議会の元議長で、現在カーライル・グループに資金を投資している。「進歩派の」民主党員が、こうしたごまかしを、進んで信奉する様には、実にびっくりさせられる。

ディリー・ニューズ・アンド・アナリシスによると、今や「新しいアル・ゴア」は、「「時間」と「同意」が得られないので、大統領弾劾をしようという要求には賛成できない」と語っているという。「アメリカを意図的にイラク戦争遂行への道へと引き込んで道を誤らせたことに対して、ブッシュは、弾劾されるべきだと、多数の民主党員は感じている。」 どうでもよいことだ、彼の犯罪の大きさを考えれば、単にブッシュを弾劾することなど、手をぴしゃりと叩く程度のものでしかあるまい。もしも民主党に多少気骨があれば、ブッシュが戦犯として逮捕されるよう要求をし、司令官どもが、グアンタナモの囚人達のように、オレンジ色のジャンプスーツを着せられて、行進するまでは、じっと座っていたり、黙っていたりは、しないはずだ。もちろん、そんなことには決してならず、「新しいアル・ゴア」は「古いアル・ゴア」同様、決して他の戦犯、元上司のビル・クリントンの逮捕やら訴訟を要求しないように、ブッシュを逮捕せよとは決して要求せず、残りの人生の間に、超強固防護措置監獄（スーパーマックス）監房内部を見ることもあるまい。

アル・ゴアは、イラクという紛糾事態について、ブッシュやネオコンとは非常に意見が異なると言われている。「新しいアル・ゴア」は、北米自由貿易協定の件で、クリントンの忠実な従僕として勤勉に仕えた「古いアル・ゴア」とは対照的に、我々全員を、ネオリベラルの「世界新秩序」という調べにあわせて踊らせる、今やめかしこんで「気候変動」と再命名された「地球温暖化」なるはるかに洗練された詐欺を先導している。ゴアのプロジェクト、その実国連のプロジェクトは、小学校の生徒たちや、愚かな大人たちを、オサマやら仲間の陰鬱な洞窟居住者たちよりも、はるかに効果的に怯えさせることができる。自動車、エアコン、赤身の肉、製品を短命化させる「計画的陳腐化」という習慣に耽っている品行の悪い大衆側の大幅な譲歩なしには、激怒した母なる自然をなだめることはできないと言う理由で。その実、無分別で子供じみた庶民は、前世紀の間、終始手際よく、炭素を膨大に使う大量消費に順応させられたのだったが。数分毎に生まれ続けている乳飲み子をだしにして、あわよくば、また利益を得ようと、大量消費で豊かになった同じ多国籍企業の多くが、「気候変動」という流行に便乗している。

確かにアル・ゴアは、一世代以上前のニクソン弾劾が、多くの大衆に、政府への幻滅を植えつけたようには、あらたなペテンを厄介な弾劾手順で邪魔したいとは望んでいない。わが国の支配者たちは、民衆は、敵対的でなくて、せいぜいの所、態度を決めかねている状態にあること、「ディベート」のアリーナ、つまりブリトニー・スペアズ、パリ、ジェシカやらジェニファーらの、うんざりする連中がでずっぱりの、果てしのない馬鹿らしさやどうでもよいことだらけの電子版格闘競技場に呼び出されないのはもちろんのこと、我々の支配者が、重大な犯罪に対して起訴されないことを望んでいるのだから。

http://kurtnimmo.com/?p=884