ラリー・C・ジョンソン：フーシ派 紅海に到達 ワシントン リヤドに単独で戦うよう指示

2026年9月14日
Strategic Culture Foundation

ラリー・C・ジョンソン

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　10年以上にわたる戦争を経て、フーシ派は超大国が支援する連合軍が10年間、数百億ドルを費やして阻止しようとしてきたことを成し遂げた。彼らは今や世界有数の海上交通の要衝バブ・エル・マンデブ海峡を支配し、再びサウジアラビアの都市にミサイルやドローンを降り注いでいる。そして今週、リヤドがワシントンに支援を求めたところ、返ってきた答えは「ノー」だった。
　

海峡に進軍

　2026年8月下旬から9月上旬にかけてイエメン全土で再燃した戦闘は、2022年4月の国連停戦合意により前線が凍結されて以来、最も深刻なものになった。長年にわたり首都サヌアとイエメン北部の人口密集地帯の大部分を支配してきたイラン寄りのフーシ派は、サウジアラビアが支援する国際的に承認された政府である大統領指導評議会勢力に対し、大規模攻勢を開始し、開戦初日に数百人を殺害したと報じられている。

　政府も受動的ではなかった。PLCはサナア奪還を目標に反攻を開始し、タイズでの進撃、アル・ジャウフのヤトマの占領、アル・バイダでの戦果を主張した。しかし、戦略的に決定的な動きは逆方向に進んだ。紅海沿岸では、政府軍はホデイダのハイスとアル・カウカとタイズ西部のモカ港から撤退し、バブ・アル・マンデブ海峡の入り口にあるドゥバブ方面へ後退した。フーシ派はモカ港を直接攻撃し、その後、彼ら自身の説明と初期の報道によれば、海峡の中央にあるマユン（ペリム）島とドゥバブを占領し、サウジアラビアの石油輸送量が増加しているこの海峡を脅かす立場に事実上立った。

　最後の点は、イエメン国境を越えて重要な意味を持つ。イランとアメリカ・イスラエル連合軍との広範な戦争によってホルムズ海峡が既に混乱しているため、リヤドは代替輸出経路として紅海に頼っている。フーシ派がバブ・エル・マンデブ海峡に手を伸ばしたことで、挟撃作戦は完了した。2023年と2024年に紅海で商船を攻撃していた同じ勢力が、今やチョークポイント自体に物理的に進軍しているのだ。更に、フーシ派はサウジアラビア王国への直接攻撃を再開し、ドローンとミサイルでハミス・ムシャイト、アブハ、ジザン、ナジュランを攻撃し、多数の負傷者と石油施設に損傷を与えた。サウジアラビアはサヌア空港を含む数十回の空爆で応じた。

　戦場報道にはいつものように慎重な姿勢が必要だ。具体的主張の多くは、どちらか一方の側から出ており、リアルタイムで検証するのは困難で、戦線は日々変化している。しかし、戦況の方向性に深刻な疑問はない。
　

ワシントンの拒否

　こうした状況の中、サウジアラビアのムハンマド・ビン・サルマン皇太子は、フーシ派に対するアメリカの直接攻撃を要請するため、トランプ大統領に一日に二度電話をかけたと報じられている。トランプ大統領はこれを拒否した。このニュースを最初に報じたAxiosによると、政権は「現時点では」フーシ派に対する直接軍事行動を取るつもりはないと米当局者が述べたという。

　これは完全放棄ではなく、その内容と、そうではない点を明確にしておく必要がある。リヤドに対し、ワシントンは依然フーシ派に関する情報や標的データを提供しており、約200人の米軍関係者が既にサウジアラビア国内に駐留し、当局者が非軍事的支援と呼ぶ活動を行っている。米中央軍司令官のブラッド・クーパー提督は、緊急調整のためサウジアラビアを訪問した。アメリカが拒否したのは、ムハンマド・ビン・サルマン皇太子が具体的に要求したこと、すなわちフーシ派の標的への米軍爆弾投下と、それに続く無期限関与だ。

　アメリカ当局者によると、その根拠は意図的な武力温存にある。トランプ大統領の指示は、米軍の戦力をイランとホルムズ海峡の防衛に集中させ、イエメンで第二戦線を開くのを避けるためだと報じられている。この慎重な姿勢の背景には、近年の経緯もある。2025年5月、数ヶ月にわたる高価な米英両軍の空爆でフーシ派の抵抗を阻止できなかった後、トランプ政権は、オマーンの仲介による停戦を受け入れた。この停戦で、アメリカがイエメン爆撃を停止する代わりに、フーシ派は米艦船攻撃を停止した。この合意はイスラエルとサウジアラビアを意図的に除外していた。今、戦闘に再突入すれば、米艦船をフーシ派の攻撃から遠ざけてきた取り決めを破棄し、ワシントンが既に空爆では勝利できないと結論づけていた戦争を戦うことになる。

　こうしてリヤドは最も望まなかった状況に陥ってしまった。10年間頼りにしてきたアメリカの軍事力なしに、フーシ派との激しい戦争に再び巻き込まれてしまったのだ。特筆すべきは、7月にも、フーシ派を自力で対処できるとサウジアラビアが述べていたことだ。今その自信が試されている。
　

これまでの10年

　こうした事態は、それを生み出した経緯を抜きにしては理解できない。フーシ派は2014年9月にサヌアを制圧した。2015年3月、サウジアラビア主導の連合軍（歴代政権を通じてアメリカから武器、燃料、情報提供を受けていた）は、フーシ派支配を覆し政府を復権させるため「決定的嵐作戦」を開始した。だが勝利ではなく膠着状態に陥った。10年以上にわたる爆撃により国土の大部分が破壊され、国連が繰り返し「世界最悪の人道危機」と呼んだ事態が発生し、10万人以上が死亡し、更に飢餓や病気で多くの人が命を落とした。

　連合軍は北部を奪還することはなかった。2022年までに、疲弊したサウジアラビアは国連の停戦協定に署名し、その後二年間、静かな撤退を追求した。これは、2023年のイランとの関係改善によって後押しされた緊張緩和のロードマップだった。一方、フーシ派は生き残りを力に変えた。2023年10月にイスラエルがガザで戦争を始めると、彼らは紅海戦線を開き、バブ・エル・マンデブ海峡を通る船舶を攻撃し、アメリカとイギリスを2024年から2025年にかけての空爆作戦に引き込んだ。そして、前述通り、この作戦は停戦で終了し、フーシ派はそれを当然の勝利だと主張した。

　フーシ派が得た教訓は正しいようだ。彼らは誰よりも長く生き延びてきた。10年にわたるサウジアラビア空軍攻撃を生き延び、米海軍と空軍が投入したあらゆる攻撃を吸収し、首都を依然保持し、今やホルムズ海峡を目指している。リヤドが得た教訓は、イエメンは2015年に足を踏み入れた泥沼で、以来ずっと抜け出そうとしているのだ。そしてワシントンが得た教訓は、イランとホルムズ海峡が最優先事項である以上、フーシ派のために三つ目の戦線を同時に展開する価値はないことだ。
　

結論

　浮かび上がってくるのは、フーシ派の台頭とアメリカの撤退が交錯し、サウジアラビアがその板挟みになっている構図だ。2015年に超大国連合が鎮圧に乗り出したこの勢力は、2026年には世界で最も重要な水路の一つを進軍し、サウジアラビア石油インフラを意のままに攻撃している。一方、アメリカは空爆でこれを撃退できず、再挑戦する気もなく、傍観者として情報提供と標的座標指示に終始している。アメリカの力が最終的に必要な時に発揮されると10年間信じてきた湾岸君主諸国にとって、今週の出来事は厳しい現実を突きつけるものとなった。

　注目すべきは、フーシ派のマイユンとドゥバブにおける立場が、紅海航路の実際の遮断につながるかどうか、そしてサウジアラビア石油輸出、あるいはイラン核戦争の影響で既に1バレル100ドルを超えている原油価格が直接的脅威にさらされた場合、トランプ大統領の拒否姿勢が維持されるかどうかだ。非軍事的支援と第三戦線の境界線は、ワシントンが認めたがるよりずっと曖昧だ。

元記事： sonar21.com

記事原文のurl：https://strategic-culture.su/news/2026/09/14/larry-c-johnson-the-houthis-reach-the-sea-and-washington-tells-riyadh-to-fight-alone/

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　≪櫻井ジャーナル≫

誰が沖縄県知事になっても戦争の準備は粛々と進められてきた