もう一人の真実の闘士ラッセル・ブランド「無実が証明されるまで有罪」
ロバート・ブリッジ
2023年9月24日
Strategic Culture Foundation
またしても支配体制に挑戦した勇敢な人物が事実上沈黙させられたとロバート・ブリッジは書いている。
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またしても支配体制に挑戦した勇敢な人物が事実上沈黙させられた。汚名を着せられて、裁判開始前に性的暴行のかどで有罪として描かれている。これは、不都合な意見を言う人物に対しメディアが協調して行う人格破壊の一例だろうか?
「ロシアによる選挙共謀」や「ハンター・バイデンのラップトップ」などの話題を、有名人の卑劣な性生活の話題と同じ勇気でジャーナリストが掘り下げれば、どんなに素晴らしい世界になるか想像願いたい。有名人だけでなく、避けるべき話題、例えば人道に対する支配体制の甚だしい犯罪を暴露する人々。
ラッセル・ブランドは実に元気で大胆不敵な人物だ/だった。当初はハリウッド世界の一部で、映画に出演したり、お笑い芸を演じたりしていたが、2013年のGQ授賞式で、その催しのスポンサー、ヒューゴ・ボスが第二次世界大戦中、ナチの制服を作っていたのを指摘して、最終的にハリウッドから追放された。
ハリウッドでの出世を棒に振ったブランドは、YouTubeチャンネルに注目し始め、強烈な機知や知性や機関銃のような話し方のおかげで、チャンネル登録者数は10年で約700万人に増加した。こういう人物は、ソーシャルメディアで活動する人を「しつこく探り」、ファシスト的な熱意で「コミュニティの基準」を押しつけるのに専念する左翼狂信者軍隊や公民権狂が支える体制を起動させがちだ。ブランドは全く別の場で活躍し、主流メディア言説と違うことを主張していた。
YouTubeでの騒ぎを鎮圧すると権力側がいつ決定したか正確に言うのは困難だが、ビル・マーハーの番組への2023年19月の出演がきっかけだったのは確実だ。MSNBCの評論家ジョン・ハイレマンと民主党上院議員バーニー・サンダースと一緒に登場したブランドは、Covid-19大流行と製薬業界に話題を逸らせた。
「大流行は少なくとも40人の新しい大手製薬会社億万長者を生み出した。モデルナやファイザーなどの製薬会社はCovid-1ワクチンで毎秒1000ドル利益を上げた。2020年選挙では議員の三分の二以上が製薬会社から選挙資金を受けた。2022年7月、ファイザーのアルバート・ブーラ会長はタイム誌に、会社は金のためでなく人類の利益のためCovidワクチンを開発しており、もちろんファイザーは2022年に1000億ドル億利益を上げたと語った。」
マーハーは、自分の番組で必死に口をはさもうとして、「ワクチンがなければ多くの人が亡くなっていたはずだ」とブランドに指摘した。
「医療緊急事態から製薬会社が莫大な利益を得て、戦争から軍産複合体が利益を得て、エネルギー会社がエネルギー危機から利益を得る経済体制があるなら、エリートの利益から一般人の利益が分離される永続的危機状態を生み出すことになるだろう。」
こうして社会の無数の問題に対する解決策の多くはでっち上げで、納税者全体を犠牲にして、企業や政治エリートの利益のために働く実業界内の仕組みと「危機資本主義」をブランドはほんの数秒で曝露した。ゴールデンタイムのテレビでは滅多にされない発言だ。
偶然か意図的かわからないが、9月16日、タイムズやサンデー・タイムズやチャンネル4のDispatchesが実施した共同調査が発表され、2006年から2013年の間に起きたとされるブランドに対するレイプ告発を含む四つの性的暴行申し立てが詳しく述べられた。
ブランドはこれら主張を激しく否定し、ビデオで彼は過去「性的に非常に乱れて」いたと述べたが、関係は全て「絶対に、常に合意」だったと主張した。
結局、10年は実に長いので、なぜ四人の女性が同時にブランドに対し申し立てをするのを余儀なくされたのかは非常に疑わしい。明白な答えは、これらメディア集団が、ラッセル・ブランドに「暴行された」女性を見つけるため、調査ジャーナリストの悪党チームを送り出したのだ。イギリス・メディアの非難されるべき評判を考えると、これは実に容易な作業で、金銭的報酬がある場合なおさらだ。もちろん、これはブランドが告発について無実なのを示唆するわけではない。彼は過去凶悪な行為を犯した可能性が非常に高い。不明なだけだ。しかし、なぜこれら非常に深刻な主張が今表面化しているのか疑問が生じる。本当にイギリス・メディアは、このラッセル・ブランドの過去の性生活捜査を開始させる話題に必死なのだろか? いや、明らかにこれは彼を破壊するためよく計画された作戦だった。そして彼らは成功しているようだ。
「作者の責任に関する方針に違反したため、ラッセル・ブランドのチャンネルの[収益化]を停止した...作者のプラットフォーム外での行動がユーザーや従業員やエコシステムに害を及ぼす場合、コミュニティを保護する措置を講じる。」とYouTubeは発表した
ここでの本当の問題は、YouTubeが適正手続きなしに「エコシステム」メンバーを追放する判断であるように思われる。
#MeToo運動出現以来、既製メディアとソーシャルメディアは、群衆の「正義精神」を発達させて、被告(男性)が実際は無実な可能性を認めるのを拒否している。実際、それは最初からの狙いだ。そして言うまでもなく、メディアは世論を自分の意志通りに形成する非常に強力な立場にある。これは、そのうちいくつかは実際の俳優によって演じられ、彼らの経験について話し合っている匿名犠牲者に関するチャンネル4の映像で明らかだ。この番組は不気味な背景音楽と感情的な女性の大写しシルエットで構成されている。これは映画的操作で、将来の陪審員は言うまでもなく、大衆を動揺させるのに確実に役立ち、ラッセル・ブランドの弁護チームにとって有利な方法でもない。報道で公平な姿勢をとるはずのメディアが、なぜ視聴者の感情を操作するのに頼っているのか? 答えは明らかだ。
ジュリアン・アサンジの場合同様、アメリカ支配層に不都合な情報を公開した後、同じ様な古くからの告発に直面したブランドは、権力の真実を語るのを恐れない非常に明確な人物だ。アレックス・ジョーンズやタッカー・カールソンその他何百人もの反体制派の発言と同様、彼の反体制意見は容認できず、人物破壊の汚れ仕事をするため再び主流メディアが活性化されたのだ。病的現実だが、それが欧米聴衆が受け取れると期待できる堕落した「ジャーナリズム」の実態だ。
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大杉栄・伊藤野枝虐殺百年。神田紅講談「伊藤野枝」「源氏物語」を聞いた。関係者系図を活用して説明する講談を高校時代に聞いていれば古文も楽だったかもと妄想。国立劇場これから壊して、七年後再建。
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