あらゆる裕福な国々の中でアメリカの平均余命が最も短いのはなぜか

Eric Zuesse
2020年10月3日
Strategic Culture Foundation

　最新の利用可能な世界的情報である（2019年12月9日に発表された）国連「2019年人間開発報告書」によれば、アメリカは「人間開発」上位15カ国の中で、出生時平均余命80.0歳未満の唯一の国だ。「人間開発」の上で、189カ国の中で、アメリカは15位だが、重要な平均余命の要素に関しては38位だ。（全ての順位は、ここ、300ページを参照。）アメリカの平均余命は、「人間開発」で14位の国、つまりデンマークの80.8歳より、1年以上短いことがわかる。平均死亡年齢が80.8歳ということだ。アメリカの値は、次に良い順位の国デンマークより、ほぼ丸二年短い78.9歳だ。それと対照的に、全体的「人間開発」で（上位15でさえない）19位と評価とされる日本は世界最高の平均余命、84.5歳だ。アメリカより日本の寿命は5.6年も長いのだ。この大きな違いは一体何で説明できるのだろう？

　極めて長い平均余命は、日本人が、心臓病とがんの両方に、骨粗鬆症にも、予防効果がある栄養を他のどの既知の食物より多く含んでいる納豆キナーゼや、ビタミンMK -7つまりK2（メナキノン-7）や、他にも、ピラジンのような有望ながら、さほど研究されていない栄養を含む日本の独特な食品、発酵大豆食品、納豆の大量消費のせいだとする専門家たちがいる。特に、納豆キナーゼの研究文献は膨大で、納豆キナーゼは、遥かに安価で、全く毒性がなく、心臓病や卒中の前駆体に対し、スタチン系薬剤（心臓発作や卒中のリスクを減らすための標準的な医学的治療薬）同様、、同じぐらい有効なことが判明している。（全ての薬には毒性があり、有害だが、納豆キナーゼは自然食品成分で、毒性について広範囲にテストされているが、毒性がまだ発見されていない。）納豆キナーゼは非常に強力なので、初回投与でさえ有益な効果が測定可能だ。更に多くの研究がされているが、心臓病、卒中、がんと骨折（そして、おそらく他の病気も）を減らす上で、これまでのところ、納豆が、日本の並外れて長い寿命の最もありそうな説明だ。

　それと対照的に、アメリカの食事は、アメリカが先進工業国、裕福な国の中で最短の平均余命である主な理由の一つと見なされている。だが、アメリカの支離滅裂な医療制度は、確実に、先進工業国中、アメリカの寿命が特に短い、もう一つの重要な理由だ。例えば、アメリカは、健康保険がある国民が100％未満の唯一の工業国で、アメリカでの割合は90％さえ下まわる。だから、アメリカは、いずれも国民皆保険制度を持っている他の全ての先進国に対し、遥かな異常値として、実に際立っている。実際、アメリカの個人破産の3分の2は医療費のせいだが、全ての他の国々では、医療は医療保険を支払う能力がある人々だけが入手可能な特権ではなく、権利なので、そういう状況は他のいかなる先進工業国にも存在しない。アメリカでは、この問題は、医療保険を持っていない15％程度の個人だけのものではない。それは、その全てがお互いに異なる保険証書で補償されない必要な医療のため、医療保険をかけている人々の間でさえ問題なのだ。医療は、おそらく、アメリカ最大の不確定要素だ。保険会社は、最少の補償で、最大の金額を請求することで、利益を最大にし、自分の保険契約の（それぞれ言い回しと補償範囲が異なる）ただし書き条件を、実際に読んで理解している患者はごく僅かだ（比較している人は更に少ない）。基本的な想定は全員、完全に自分自身に責任があるということだ。政府は責任を負わないのだ。その意味で「社会」は存在しない。民主的なものか否かにかかわらず、社会主義は嫌われる。社会主義そのものが嫌われているのだ。この種の極端な「個人主義」はアメリカ式だ。それは日本だけでなく他の全ての先進工業国と対照的だ。そして、この対照こそが、他の工業国と比較して、アメリカ人の平均余命を短くしているのだ。

　だから、それがアメリカの比較的低い平均余命のあり得る二つの主要な説明だ。

　国連報告は、平均余命順位を隠し、平均余命数だけ提供しているが、ウィキペディアは「List of countries by life expectancy　国の平均寿命順リスト」で、平均余命の順位で国を列記している。日本はそこで2位の座を与えられているが、中国の敵（特にアメリカ政府）が中国を敵として扱っているので、出来る限りのどんな小さな地域でももぎ取って、自分のものにしたがっており、その小さな地域には、最も裕福な都市、香港も含まれており、それゆえ彼らは、ここで、香港を、実際そうである中国の都市として扱うのではなく、国として、扱うことを好んでいるのだ。1842年に、イギリスはそこでアヘンを売るため香港を征服し、イギリスが、極めて儲かる、香港に集中していたアヘン輸出商売を、当面続けるのを可能にするため、中国は、イギリスに、1997年7月1日に終わるよう設定された99年間の租借を強いられたのだ。帝国主義者は、1997年の中国への完全支配返還が、イギリスの寛容の行為だったふりをした。「ほら、私は、あなたに、あなたから盗んだものを返す。私は寛大だろう！」それは神話で、それは今日でさえ、異なった形ではあるが継続している。CIAに編集され、書かれているウィキペディアは、CIAが認めないサイトを要注意リストに載せる（リンクを貼るのを阻止する）。だから、ウィキペディアは、予想通り、香港を中国の一都市としてではなく、国であるかのように扱うのだ。（2018年のデータに基づく）2019年報告で、香港の平均余命が84.7歳だったのに対し、日本は84.5歳で、中国で最も金持ちの都市の、わずか0.2の差で日本が2位にされた理由だ。これは、中国から香港を再びもぎ取るのを推進するのに効果的な宣伝なのだ。

　このアメリカ-イギリスが制御している順位で、平均余命トップ38は下記の通りだ。

2018年における出生時平均余命別の国と地域（2019年報告）［7]［8］［9］

順位	国・地域	全体	女性	男性
1	香港	84.7	87.6	81.8
2	日本	84.5	87.5	81.1
3	シンガポール	83.8	85.8	81.5
4	イタリア	83.6	85.5	81.7
5	スペイン	83.4	86.1	80.7
6	スイス	83.4	85.3	81.1
7	オーストラリア	83.3	85.3	81.3
8	アイスランド	82.9	84.4	81.3
9	イスラエル	82.8	84.4	81.1
10	韓国	82.8	85.8	79.7
11	スウェーデン	82.7	84.4	80.9
12	フランス	82.5	85.4	79.6
13	マルタ	82.4	84.1	80.5
14	カナダ	82.3	84.3	80.3
15	ノルウェー	82.3	84.3	80.3
16	ギリシャ	82.1	84.5	79.6
17	アイルランド	82.1	83.7	80.4
18	ルクセンブルグ	82.1	84.2	80.0
19	オランダ	82.1	83.8	80.4
20	ニュージーランド	82.1	83.9	80.4
21	ポルトガル	81.9	84.7	78.8
22	アンドラ	81.8
23	フィンランド	81.7	84.6	78.9
24	ベルギー	81.5	83.8	79.1
26	オーストリア	81.4	83.8	79.0
27	ドイツ	81.2	83.6	78.8
28	スロベニア	81.2	83.9	78.4
29	イギリス	81.2	83.0	79.5
	欧州連合	81.2	83.8	78.6
30	キプロス	80.8	82.9	78.7
31	デンマーク	80.8	82.8	77.8
32	リヒテンシュタイン	80.5
33	コスタリカ	80.1	82.7	77.5
34	チリ	80.0	82.4	77.6
35	チェコ共和国	79.2	81.8	76.6
36	バルバドス	79.1	80.4	77.7
37	レバノン	78.9	80.8	77.1
38	アメリカ合州国	78.9	81.4	76.3

　中国は、76.7歳で、59位だった。（中国は最も裕福な都市、49,000ドルの香港より遥かに少ない1人当たりGDP、9,800ドルだ。日本は39,290ドルだ。）

　ロシアは、72.4歳で、106位だった。（1人当たりGDPは11,290ドルだ。）

　世界平均は72.6歳だった

　最下位12国は、全てサハラ以南のアフリカにあり、平均余命は全て60歳を下まわり、52.8歳から59.4歳までだった。

　サハラ以南のアフリカでの最長は、69.3歳のルワンダと、68.7歳のボツワナだ。ボツワナは、2001年、わずか50歳で、1962年と同じだった。

　2001年、ルワンダも50歳だったが、1993年には、わずか22歳で、大量虐殺の年、1994年には、28歳で、それ以降着実に伸び、今黒人のアフリカで2番目に長い寿命の68.7歳だ。

　2001年のロシアの平均余命は65歳だった。

　2001年、中国は72歳だった。

　最大の進歩はボツワナとルワンダで起きた。ルワンダは、1991年-1994年を通じて、30歳を下まわっていたから、1993年から2018年までの、わずか25年で、平均余命を3倍にした地獄からの上昇は世界で最も注目に値するものだった。（ルワンダはたまたま世界で最も腐敗が少ない国だ。）これは何が可能か、何が実現可能かを示している。不可能ではないのだ。

　アメリカの平均余命は、2008年から2018年まで、78.0歳と78.84歳の間で、10年間ずっと横ばい状態で、進歩していない。おそらく、この横ばい状態は、アメリカが、より明白に、低開発国になる転換点だ。おそらく、アメリカ人にとって、今起き得る最良のことは、平均余命は、今短くなる方向に向かっているのだから、アメリカが自身の納豆産業を確立して（医療ではないにせよ）少なくとも栄養の上で、日本と競争することだ。（もちろん、医療機能を社会化することは、世界標準の100％にまで健康保険の割合を増やすことで、途方もなく役立つだろう。それは、大いに経費を下げて、確実にアメリカ医療を改善するだろう。）

　国連人間開発報告書の最初の年は1990年だった。その年、日本は「人間開発」の上で首位の1位だった。今日本は19位だ。その年、アメリカは「人間開発」で19位（日本の現在の順位）だった。その年、アメリカの平均余命は75歳で、日本では79歳だった。中国では69歳だった。ロシアでも69歳だった。（現在49位）のロシアの「人間開発」は、「ソビエト社会主義共和国連邦」として、26位に位置していた。だが1995年までに、ロシアの「人間開発」順位は26位から52位に下がり急勾配で落下していた。アメリカは、カナダのすぐ下、日本のすぐ上の2位に急上昇した。（1990年、カナダは、5位だった。アメリカは、先に言及した通り19位だったから、わずか五年で「人間開発」で17位も実際に急上昇したことになる。ロシアでは縮小し、アメリカでは伸びた。） 2000年までに、ロシアの「人間開発」順位は62位に下がり、1990年のソ連順位26位の値の真逆で、現代のロシアの順位49位より下だ。それで、その時（1991年）以来、ロシアは大いに平均余命を改善したが、現在のロシアは、まだソ連末期（26位）より低い（より大きな数値の）「人間開発」順位だ。

　ロシアの平均余命は、実際、1980年代全てで、横ばいで、67歳と69歳の間だった。それは、アメリカで、2008-2018年間に横ばいで、78.0歳と78.9歳なったのと似ている。ロシアの平均余命は、1993年頃、65歳に下落し、2006年まで、再び67歳にもどらず、その時から増加し続け、2018年、72.4歳になった。ロシアはソ連終焉とともに起きた経済恐慌から、平均余命が67歳に戻るまで、約16年かかった。既に、ソ連より5年以上延びている。だが今やアメリカの平均余命は横ばいだ。するとアメリカのミハイル・ゴルバチョフは誰だろう？ ソ連平均余命最高の横ばい状態の時期は、ソ連にとって歴史的転換点だったことが分かっている。アメリカの平均余命最高の横ばい状態は、アメリカにとっても歴史的転換点だったと判明するのだろうか？ 平均余命は多くの他の要因より遅行指標だが、他の極めて重要な歴史的な出来事の先行指標だとわかるかも知れない。おそらく帝国終焉のような出来事。アメリカ人の平均余命を伸ばす手段としてではなく、アメリカ帝国を維持するトリックとして、アメリカで納豆産業が始まるかも知れない。億万長者に支配されている国は、悪質な理由で、良いことをし、そのように振る舞う可能性がある。悪質な理由で、良いことが行われるというのは良くあることだ。だからと言って、そのことが良くないとか、それを実行している人が良いことを意味するわけではない。一方、アメリカ経済と政府を支配する人々は、アメリカの平均余命が改善するかどうかなど気にさえするまい。もし彼らが気にしないのなら、ソビエト社会主義共和国連邦に起きたことが、今アメリカに起きるだろうか？ それはあり得る。9月29日、ドナルド・トランプとジョー・バイデンの大統領選挙討論を見ても、勃興する世界大国を反映しているようには見えなかった。横ばいになったアメリカの平均余命は、アメリカの没落を予言しているのかも知れない。

　今のコロナウイルス時代、アメリカは報告されている213カ国のうちで、Covid-19ウイルス感染者数の比率は、世界で12番目に多い。アメリカでは百万人あたり22,484人の感染者であるのに対し、日本は百万人あたり657人の感染者だ。世界平均は4,389人の感染者で、それは日本より6.7倍多い。アメリカの割合は、世界平均より5.1倍多く、日本より34.2倍多い。中国は百万人あたり59の感染者だ。ベトナムは百万人あたり11の感染者だ。フィンランドは百万人あたり1,823人の感染者だが、7月17日に第2波が始まっている。ニュージーランドは百万人あたり369人の感染者だ。Covid-19死亡率は、アメリカは百万人あたり639人で、世界は131人、日本は12人、中国は3人、ベトナムは0.4人、ニュージーランドは5人だ。これらの数字は、国の医療制度の質というよりも、国の公衆衛生体制の質を反映している。（最新データはここで見ることができる。）それは、国の平均余命を決定するもう一つの重要な要因だ。アメリカの将来の見通しは、他の国々と比較して、確かに、コロナウイルス時代以前の時期より良いようには思われない。それどころか、アメリカの見通しは更に悪化しているように思われる。

Eric Zuesseは、アメリカ人作家、歴史研究者

　個々の寄稿者の意見は必ずしもStrategic Culture Foundationのものを意味しない。

記事原文のurl：https://www.strategic-culture.org/news/2020/10/03/why-us-has-shortest-life-expectancy-of-all-rich-nations/

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　楽しみにしていた「海のシルクロード」再放送が終わった。最終回では、鑑真が住職だった大明寺も紹介された。何十年も昔、中国のお客様と唐招提寺見学をしようと寄ってみたが、拝観時間に僅かに遅れ、入れなかった。中国人の皆様、誰も小生を責めなかったが、驚くほど落胆されていた。中国人エリートにとっても鑑真は偉いのかと驚いた。来日直後、業務見学後、どこを見学したいか尋ねた際に、唐招提寺を入れて欲しいと依頼されていたのだ。対照的と言っては失礼だろうが、ロシア人幹部を秋に鎌倉の名刹に案内した際、見学のたびに靴をぬがされ、靴下で廊下を歩くので「これ以上靴下をぬがせないでくれ。風邪を引いてしまう。もうお寺は良い」といわれた。今のコロナ流行の原因の一つかと、ふと思うことがある。靴を脱ぐ習慣がないのだ。

　愉快な納豆長寿原因説。筆者も半分冗談で言っているのだろうが、毎日のように納豆を食べているものとして、真偽はともあれ興味深い話題。宗主国出張時、休日、観光地にでかけ、力士顔負けの体躯の人々を多々みかけた。ハイテク企業と、つきあったが、力士顔負けの体躯の人々を一人もみなかった。

　健康、医療の話題で、2010年4月に翻訳した記事『アメリカの恐ろしい真実』を思い出す。これも検索エンジンで隠蔽されている。（とは言え、二ページあたりには、コピーされた記事はでる。）それにもかかわらず、いまでも比較的良く読まれている。皆様、一体どうやって、この記事を見つけておられるのだろう。

　今日の孫崎享氏のメルマガ題名

日本学術会議の会員任命拒否は何が問題か（一部転載、弁護士ほり）・総理に拒否する権限あるか。第３条　日本学術会議は、独立して左の職務を行う」。一体何から「独立」？首相の指揮命令から独立。つまり首相は経費の面倒見るが、指揮監督はしない（できない

　大政翼賛会の連中、揃い踏み。特に、この番組、ほとんど見ない。見る場合は音声を消している。（呆導番組、基本的に、翻訳しながら、画面は見ず、音声のみ聞く習慣。つまり、実質見ていない）

　LITERA

菅首相「日本学術会議」任命拒否問題でフジ平井文夫がデマ！ 志らく、橋下徹、八代英輝もスリカエの政権擁護と学術会議攻撃

　大政翼賛会ではない、大本営広報部ではない番組をこそ拝聴したいもの。今回も充実。将来、滝川事件などと同様に「学術会議事件」と呼ばれ、あの時が転機だったな、と言われるようになりかねないとも。

特集　菅とメディアの甘い関係（望月衣塑子）　岸田VS二階　学術会議　トラン
プ【山田厚史の週ナカ生ニュース】20201007

　毒入りパンケーキ政権の壊れたレコード

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菅首相「法に基づいて対応」弾圧批判封じの中国とそっくり

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自民・下村政調会長　日本学術会議の在り方議論へ

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