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2015年11月18日 (水)

偽旗作戦を洗練させたワシントン

Paul Craig Roberts
2015年11月16日

ワシントンと、フランス傀儡は、偽旗作戦の実行方法を洗練させたのだ。シャルリー・エブド作戦の経験で、印刷媒体やTVメディアからのあらゆる疑問を避けるため、そして調査を、前もって用意した筋書きで抑えてしまうため、すぐさま前もって用意した筋書きを確定しまうことを知ったのだ。

前もって用意した筋書きが、事件捜査に取り組んでいた警察幹部捜査官一人の不可解な“自殺”を説明するのを不要にしてしまった。前もって用意した筋書きが、一体なぜ、犯人とされる連中を逮捕せず、殺害する必要があったのかの説明も、あるいはフランス当局が、二人の犯人についてではなく、逃亡用の運転手とされるものについて、あれほど間違ってしまったのかについての説明も不要にしてしまった。当局が、一体なぜ逃亡用の運転手がいたと思ったかについての説明はなく、そのような運転手は逮捕されたり、殺害されたりしていない。実際、代替インターネット・メディア以外のマスコミは全く無関心な多くの答えられていない疑問が残っている。

インターネット上のシャルリー・エブド懐疑論から、アメリカとフランスが学んだのは、話題を途切れさせないということだ。シャルリー・エブドには、暴力事件現場が二つあり、テロ行動二つの関係は曖昧だった。今回は、いくつかの暴行現場があるが、話の上で、それぞれがうまくつながっている。

より重要なことは、事件にすぐさま、犯行容疑者のベルギー国内追跡や、「イスラム国」へのフランス爆撃や、フランス航空母艦の中東配備や、ISILに対するフランス大統領の宣戦布告や、ワシントンから圧力をかけられ、NATOを「イスラム国」侵略に引き込むNATOの第5条をオランドが発動するという憶測など、様々なドラマが続いていることだ。それぞれの出来事を新たなものでとって変えることで、大衆の関心が、攻撃そのものや、攻撃で恩恵を受ける既得権益集団からそらされてしまう。攻撃そのものはもはや旧聞だ。大衆の関心は他にそらされてしまった。どれほどす早くNATOは地上軍を派兵するだろう?

欧米マスコミは、パリ攻撃の興味深い多くの点を避けている。例えば、CIAやフランス諜報機関の長官連中は、パリ攻撃数日前の会合で一体何を話あったのだろう。攻撃者たちの正体を特定するのに、一体なぜ偽造パスポートが使用されたのだろう? 攻撃は、一体なぜ、緊急救援隊員や警官や緊急医療隊や医療関係者が参加する複数現場でのテロ攻撃シミュレーションとまさに同じ日に起きたのだろう? 警察のモバイル・データ追跡システムに対する高度なサイバー攻撃で、フランス警察が正しい判断をできなくされたという報道に、マスコミによる調査だ無いのは一体なぜなのだろう? ISILにそんな能力があるなどと本気で信じる人がいるだろうか?

欧米マスコミは、政府プロパガンダの拡声器役としてしか機能していない。非欧米マスコミでさえ、刺激的効果のおかげで、このパターンに続いている。これはマスコミにとって良い話題で、しかも何の努力も不要なのだ。

当初はロシア・マスコミさえもが、国内での政治的敗北と、シリアでのロシアへの敗北から、欧米支配的政治勢力を救出する、前もって用意した筋書きの喧伝を買って出た。しかし、いくつかのロシア・マスコミが、ロシアのウクライナ侵略やら、アサドによる化学兵器使用やら、ありもしないイランの核ICBMからヨーロッパを守るために、アメリカABMがロシア国境に配備されるやら等々の様々なエセ話を思い出すまで、さほど長くはかからなかった。

ロシア・マスコミは、疑問を呈し始め、ゲアロイド・オコールマンから、いくつか良い回答を得ている。https://m.youtube.com/watch?time_continue=215&ebc=ANyPxKqr8P2sln2JowUb7OtE9x-Uh73wTzgr_ROE6eJC640x6hFGrOs879tSr41gemYrY56XDSeGT0VlU_SSs6lWIcYel6SrWw&v=L7GAbVhjTSw

パリ攻撃を理解するには次の疑問から始めるのが役にたつ。“ISILとは一体何なのか?”どうやら、ISILは、CIAか、CIAの作戦部門によって守られている、何か国家の深奥にある組織の産物のようだ。ISILは、リビアでカダフィを打倒するのに利用され、更にシリアのアサドを打倒すべく派遣されているように見える。ISILには、CIAやモサドやイギリスやフランス諜報機関が徹底的に潜入しているだろうと皆が考えている。恐らくISILは、自分たち独自の力に気がついて、ワシントンの狙いを、自分たちの狙いに置き換えつつあるのだが、ISILは依然、少なくとも部分的には、積極的であれ消極的であれ、ワシントンの支援に頼っているように見える。

ISILは、突如出現した新集団だ。ISILは、ナイフを振り回す野蛮な中世時代の狂信者として描かれる。そのような集団が、エジプト上空でロシア旅客機を爆発させ、レバノンやトルコで爆発をしかけ、フランス諜報機関を出し抜いて、パリ同時多発攻撃を成功させるほど広範囲に及ぶ世界的能力を、一体どの様にして、これほど素早く獲得したのだろう? ISILは、一体なぜイスラエルを攻撃しないのだろう?

次の疑問は:“ISILは、パリ攻撃でどのような恩恵を受けるのか?”ヨーロッパ国境を閉鎖させ、難民として、ヨーロッパに潜入するISILの能力を止めさせることがISILにとって恩恵だろうか? 中東のISIL拠点へのフランス爆撃を挑発して、自らに対するNATO侵略を引き起こして、ISILに一体何の役にたつだろう?

一体誰が恩恵を受けるのだろう? あきらかに、ヨーロッパとアメリカの支配的政治勢力が、様々な形で恩恵を受ける。難民の洪水をヨーロッパにもたらしているワシントンによる中東戦争を可能にしたため、フランス、ドイツとイギリスの既存支配政党は苦境にある。ドイツではペギーダ、イギリスではファラージの独立党、フランスではマリーヌ・ルペンの国民戦線が勃興している。実際、最近の世論調査では、マリーヌ・ルペンが、フランス次期大統領として先行していた。

パリ攻撃が、異議を唱えるこうした政党から、論点や主導権を奪い取ってしまった。フランス大統領の口からでた、攻撃に反撃するという最初の言葉にあったのは、フランス国境を閉鎖するという宣言だった。既にドイツでは、メルケルの政治的盟友たちが、彼女の政府を、その方向に押しやっている。“パリが全てを変えた”と彼等は宣言した。これが確実に、ヨーロッパの支配的政治勢力を、敗北と権力の喪失から救ったのだ。

同じ結果がアメリカでも起きた。素人のドナルド・トランプとバーニー・サンダースが、支配体制側の大統領候補連中を打ちのめしていた。トランプとサンダースには勢いがあった。ところが“パリが全てを変えた。”トランプとサンダースは今や脇に追いやられ、ニュースにならなくなった。勢いが消滅した。話が変わったのだ。“パリ攻撃が、2016年の大統領選挙の焦点になった”とCNNは宣言した。http://www.cnn.com/2015/11/16/politics/paris-attacks-isis-2016-reaction/index.html

フランス大統領の当初の言葉にも、裏付けるいかなる証拠も無しに「イスラム国」がフランス国家を攻撃したというオランドの宣言があった。明らかに、オランドが、NATO侵略軍をシリア国内に派遣するNATO第5条を発動するよう仕組まれていたのだ。これは、アサド政権を「イスラム国」による敗北から救ったロシアのイニシアチブに反撃するワシントンの手口だ。NATO侵略は「イスラム国」に対する戦争の一環として、アサドを打倒することになろう。

ロシア政府は、即座にはこの脅威に気がつかなかった。ロシア政府は、パリ攻撃を、ISILに対する戦いで、欧米の協力を得る好機と見ていた。ロシアの主張は、我々全員で、ISILに対して戦おうというものだ。

ロシアの存在は極めて効果的だが、シリア国内では小さい。そのシリア政策が、NATO侵略によって圧力をかけられた際、ロシア政府は一体どうするのだろう?

パリ攻撃で、唯一恩恵を受けるのは、欧米の支配的政治勢力と、シリアでアサドを追放するというワシントンの狙いだけだ。パリ攻撃は、フランス、ドイツとイギリス支配的政治勢力から、国民戦線や、ペギーダや、イギリス独立党という脅威を取り除いた。パリ攻撃は、アメリカの支配的政治勢力から、トランプとサンダースという脅威を取り除いた。パリ攻撃は、アサドを権力の座から排除するというワシントンの狙いを前進させた。

“クイ・ボノ(誰の利益になるか)”というローマの疑問格言への答えは明白だ。

だが、それを欧米マスコミから聞けるなどと期待してはならない。

Paul Craig Robertsは元経済政策担当の財務次官補で、ウオール・ストリート・ジャーナルの元共同編集者。ビジネス・ウィーク、スクリプス・ハワード・ニュー ズ・サービスと、クリエーターズ・シンジケートの元コラムニスト。彼は多数の大学で教えた。彼のインターネット・コラムは世界中の支持者が読んでい る。彼の新刊、The Failure of Laissez Faire Capitalism and Economic Dissolution of the WestHOW AMERICA WAS LOSTが購入可能。

記事原文のurl:http://www.paulcraigroberts.org/2015/11/16/washington-refines-its-false-flag-operations-paul-craig-roberts/
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宗主国が作り出したISより、宗主国が作り出した「インチキ公益をふりかざす傀儡国家」の方が、大本営広報部の方が、おそろしい。パリより辺野古の現状を知りたいと思う。

すぎやまこういち、渡部昇一、渡辺利夫、鍵山秀三郎、ケント・ギルバート、上念司、小川榮太郞の諸氏が奇抜な意見広告をしたという。顔ぶれと掲載紙名を知れば読む気力は萎える。大昔『知的生活の方法』他何冊か読んだ。こういう意見広告が跋扈する痴的社会に劣化したわけだ。図柄、まるで小説『1984年』の「ビッグ・ブラザーはお前を監視している」絵。

それより耳寄りな求人広告。こうしたマイナー・ブログをお読みの方々なら、ひょっとして適任かも。条件も一部貼り付けよう。アラビア語力は、容易には身につけがたいだろう。文字を覚えるだけで一カ月もかかってしまい、それ以上の勉強をあきらめた経験がある。

非常勤職員の募集(専門分析員(アル・カーイダ,ISIL,中東,アフリカ,東南アジア等のテロ情勢))

(1)アル・カーイダ,ISIL,中東,アフリカ,東南アジア等のテロ情勢についての専門的知識・経験をお持ちの方
(2)国内外の大学研究機関へのアクセスがあり,外国語による調査業務が可能(英語の読解力は必須。加えて,その他の言語力(特にアラビア語,仏語,インドネシア語等)もあればなお望ましい。)で,大学院レベル以上(在学中も含む)の方

健康保険・厚生年金保険加入しない。(加入基準に満たないため。)

G20サミット直前というタイミングも、実に良く練られたシナリオ。宗主国や傀儡大国政府自体、巨大ハリウッド・スタジオなのだと、TPP虚報洪水を見ていて思う。本当のことは、すっかり隠蔽し、虚報洗脳のし放題。農業の話しかしない。攻めと守りの農業。矛と盾。

  • 人材育成・海外輸出
  • 機械購入
  • 所得補償、助成金

財源は一体何だろう。

補填の金額を上げていただけたのは嬉しいという、JA全中会長。TPPに反対するのが本当だろうに。ハンサム息子を見て、連想するのは父親による郵政破壊。ハンサム破壊親子。

「TPPによる喪失を保険で補う」構想自体、TPPがろくな結果をもたらさない証明。 「TPPによる影響を避けるための農業強化対策」などという理不尽なものを計画すること自体、TPPの酷さを証明している。 TPPに参加しなければ、対策は不要だろう。成立して、悪影響がでるのはまだ先のことなのに、参院選向けの金ばら蒔き策。

そうした対策、子細にみると、余祿は政治献金になって与党政治家に戻る仕組みになっているようだ。散々いじめておいて、金を配って、参院選を乗り切ると同時に、自分の懐にもタンマリ入る仕組み。歴史的に、傀儡政権が実施してきたそうした支援施策なるものが大半失敗したがゆえ、今の状況になっているのだろうに。原発再開も、余祿を政治献金になって与党政治家の懐に戻る仕組みを維持したいのが本音に違いない。人類にとっては永遠の毒でも、売国奴にとっては天の恵み。話題の大臣の父親がかつて言ったことが本音。

えー、その代わりに100年経って片輪が生まれてくるやら、50後に生まれた子供が全部片輪になるやら、それはわかりませんよ。わかりませんけど、今の段階では(原発を)おやりになった方がよいのではなかろうか…。こいうふうに思っております。

父親の「50年後、100年後に生まれた子供が全員片輪になるかもしれない」が、「原発は金になる」という発言に、パンツ泥棒疑惑の高木大臣「もしそういう発言があるならば、遺憾なことだ」と陳謝しつつ擁護

自作自演テロの恩恵を受けるのは、もちろん、欧米傀儡支配層だけではない。

自滅党の副総裁は党役員連絡会で、フランス・パリで起きた同時テロ事件を受け、テロなどの計画の謀議に加わった場合に処罰の対象となる「共謀罪」を新設するなどの法整備を急ぐ必要があるという認識を示しました。

TPPを追求されるのが必至の臨時国会開催は逃げるが、国民を監視するための立法はいとわない。

侵略戦争への派兵実現、憲法破壊のため、国内テロすら企画しているのではないだろうか。追悼の式次第も台本は書かれており、リハーサル済みだろう。フランスの様に新しい新幹線試験の脱線やら、劇場テロ攻撃等なんでもありだろう。いつおきても不思議はない。

筆者を指し「筆者は究極の「政治的堕落者」以外の何者でもない」との評を見てビックリ。
評を書いたご本人、Paul Craig Roberts氏が、prestitute(売女マスコミ)と表現する組織の記事コピー貼り付けに余念がないところが愉快。最近、どれも全く読んだことはない。

2015/12/10追記

「鳩山元首相が、イスラム国IはCIAが作ったと発言」という記事を最近ネットで読みびっくりして、youtubeを見て納得。鳩山元首相が、ビデオの中で「ウォルフレン氏から、ポール・クレイグ・ロバーツ氏、ウオール・ストリート・ジャーナルの元編集者の記事を教えられた。」という発言だ。決して鳩山元首相が「イスラム国はCIAが作ったと発言した」わけではない。

ともあれ、youtubeで見るかぎりでは、ウォルフレン氏が言及したといって、鳩山元首相が言及したポール・クレイグ・ロバーツ氏発言、この記事をさすのではあるまいかと気がついた。もちろん、ウォルフレン氏も、鳩山元首相も、英文原文を言っておられるはずで、この拙劣な翻訳をさしているはずは皆無。その元講演、下記のもののようだ。

ワールドフォーラム11月23日/日本を拓く!「未来塾」シンポジウム

ただ、原文に関する限りは、ポール・クレイグ・ロバーツ氏とウォルフレン氏、昵懇の仲のようで、何も驚くべきことはない。

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コメント

TPPについて最初から反対していたバーニー・サンダースは、米軍派遣についても政治活動に関わって以来ずっと反対を続けており、中東問題においても当初から米軍撤退と戦争反対を揚げ続けてきました。

多くの国民が中東介入を反対していたのにも関わらず、共和党によって米軍を派遣。テロが起こり、国民の反対意見もきかずブッシュの犯人探しで中東への米軍派遣は幾度となく続き、撤退時期は遅れ、多くの戦死者も出し、問題はどんどん大きくなりました。

米国の中流層と貧しい労働者が差し引かれている高い税金(富裕層よりも高い税率です。そして一体何に使われているかもわかりません)は、税納者へ還元されているとは決して言えません。
一般国民の切実な意見はまるで政治に反映されず、高い医療費や保険代、日々の生活費に困りながらほそぼそと暮らす国民が沢山存在していること(白人、黒人関係ありません)。
生活保護を受ける層は手当がありますが、働きたくない人たちによる詐欺が横行しているため莫大に膨れ上がっています。

今回のパリのテロ事件についてバーニーは
「悲惨なイラク侵攻が同地域を完全に崩壊させ、アルカイダやISISの台頭につながった。」と上議員時代にイラク戦争に賛成票を投じたクリントン(上議員時代)を攻撃し、米軍は中東のサポートに徹するべきで中東の国々の判断に任せるべきであることを強調しています。

共和党候補者はブッシュ、カーソンを含め、米軍を更に派遣すべき!という意見で盛り上がっていますが。

(中東についての原因や国のトップ機密事項や利権については、色々と憶測されておりますが、すべての事実に実際にその場で立ち会い話し合い情報交換をしている立場で当事者でもありませんし、スノーデンや世界中のネットにおける情報がすべて事実と言えるのか、嘘や誇張やシナリオや推測や歪みや煽りはないのか、複雑な中東裏事情との絡み合った関係者にしか分からない政治事情についての、憶測や断定は控えます)


バーニー・サンダースはまだ消えていません。
本当に多くの一般庶民が(富裕層や支配者層の企業ではありません)バーニーサンダースを支持しており、ニュー・ハンプシャーでも未だにクリントンを凌いでいます。
米国ではまだまだ知名度が低いため(米国民が政治に失望して票を入れていない人たちが多い)、国民の寄付による各地方での地道な講演活動を広げるようです。
それらを動画などで拡散している人も多いようです。

ヒラリーは戦略家ですが(メディア全体がヒラリー支持で、メディアはヒラリーに都合よく放映する、ウォール街や医療機関からの支援、女性ということで女性を意識した戦略)、バーニーの支持者は良識層、知識層、若者たちも含め幅広いですので、草の根活動が今後、広がっていくと思います。

>13日のパリ連続襲撃事件を受け、上下両院議員の前で演説したオランド大統領は、「非常事態宣言に頼る必要がない、適切な手段が必要だ」と述べ、憲法を一部改めるべきと主張した。

http://www.bbc.com/japanese/34840723

どこの国でもやり方は変わりませんね。

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» パりでは「非常事態宣言」。日本でも「緊急事態条項」キャンペーが始まる・・・かもね。 [くろねこの短語]
 パリの無差別テロが起きた場所のひとつにパリ11区の寿司屋があるとフランス人がツ [続きを読む]

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