後方支援学事始め: ISISは一体どこから銃器を得ているのか？

Tony Cartalucci

2015年6月10日
"NEO"

古代以来、軍隊は、あらゆる種類の持続的な軍事作戦を遂行するのに大規模な後方支援を必要としてきた。古代ローマ時代、通商のみならず、ローマ軍団が必要な場所に迅速に移動と、また彼等の軍事作戦を維持するのに必要な補給を促進するために大規模な道路網が建築された。

1700年代後半、フランス将軍で練達の戦略家で指導者のナポレオン・ボナパルトは、軍隊に食べさせ続け、戦闘能力を維持に必要な膨大な後方支援ネットワークについて、“軍隊は胃で行進する”と言った。フランスが、ロシアと戦っている軍隊への安定した補給部隊が維持できなかったことと、侵略軍が利用できないようにする為、自らの国やインフラを焼き払うというロシアの判断が、最終的にフランスを敗北させた。

ナチス・ドイツも、ロシア侵略時、バルバロッサ作戦のさなか、後方支援を拡張し過ぎた際、同様な運命を味わうことになった。またしても、侵略軍は、資源不足から、行く手を遮られ、全滅させられるか、撤退を強いられるか、なくなり、立ち往生した。

現代では、1990年代の湾岸戦争時に、侵略するアメリカ軍についてゆく伸びきった補給線と、サダム・フセイン軍の大半との衝突予想とが相まって、政治的な意思さえあれば、バグダッドに到達できていたと多くの人々が誤って信じ込んでいた電光石火の前進を止めてしまった。 征服する意思はあったのだが、それを実現する後方支援がなかったのだ。

いくら明白であろうとも、歴史の教訓は、極めて無知か、信じられない程うそつきの欧米中の為政者連中と通信社の一座はすっかり忘れてしまっているように見える。

ISISの補給線

現在の紛争で、中東、特にイラクとシリアを破壊し、活動し、シリア、レバノン、イラクや、イランの軍隊と同時に戦闘して、打ち破っている、いわゆる“イスラム国”(ISIS)は、闇市場の石油と身の代金に基づく後方支援ネットワークによって成り立っていると聞かされている。

ISISの戦闘能力は、国民国家並みだ。シリアとイラクにまたがる広大な範囲の領土を支配し、軍事的に、領土を防衛し、拡張できるのみならず、領土内で支配した住民を管理する資源を含め、それを占領する資源まで持っている。

1990年代と、再度、2003年のイラク侵略で必要とされたトラックの車両集団を覚えている軍事専門家、特に欧米国軍の元軍人も、欧米マスコミのメンバー達は、現在、ISISのトラックは一体どこにあるのか、確実に不思議に思っているに違いない。結局、もしISISが示している戦闘能力を維持する為の資源が、シリアとイラク領内だけで入手されているのであれば、シリアとイラク軍も、同等あるいはそれ以上の戦闘能力で対応可能だが、領内だけではないのだ。

もしISISの補給線がシリアとイラク領内だけに限定されていれば、シリアとイラクの両軍とも確実に彼らの優位 - 空軍力 - を活用し、前線のISIS戦士達を、補給源から切り離しているはずだ。しかしそういうことは起きておらず、それにはもっともな理由がある。

2011年のNATOリビア介入時の余剰テロリストと兵器は、何十年もテロリストの温床であるベンガジにいるアメリカ国務省職員と、諜報工作員のとりまとめで、即座にトルコへ、更にシリアへと送られた。ISISの補給線はまさに、シリアとイラク空軍が攻撃できない場所を経由している。北はNATO加盟国トルコ、南西はアメリカ同盟国ヨルダンとサウジアラビア。こうし国境の先に、東ヨーロッパと北アフリカ両方を含む地域に広がる後方支援ネットワークが存在しているのだ。

ロンドン・テレグラフは、2013年の記事“CIAは‘領事館が攻撃された際、ベンガジで、武器密輸チームを活動させていた”でこう報じた。

    [CNN]は、リビアの武器庫から、シリア反政府軍にミサイルを供給するプロジェクトで、CIAチームが領事館そばの別館で、作業していたと述べた。

武器は東ヨーロッパからも入っており、ニューヨーク・タイムズは、2013年に、記事“C.I.A.の支援を得て、シリア反政府軍への武器空輸拡大”でこう報じた。

    秘密の場所にある各事務所で、アメリカの諜報工作員達が、アラブ諸国政府が、クロアチアからの大規模購入を含め、兵器購入を助け、vetted反乱軍司令官達や集団to到着時、誰に兵器を与えるかを決める、匿名を条件に話してくれたアメリカ当局者によれば。

欧米マスコミは、アルカイダの旗印の下で活動するISISや他派閥のことを、常に“反政府軍”やら“穏健派”と呼んでいるが、もし何十億ドルもの兵器が、本当に“穏健派”の手に渡っていれば、ISISではなく、彼等が戦場を支配していただろうことは明白だ。

2012年という早い時期に、アメリカ国防省は、まさに現在ISISが存在している場所に、シリアとイラクにまたがる“サラフィ国”が設立されることを予測していたのみならず、それを熱烈に歓迎し、その実現に必要な環境を生み出すべく貢献してきたことが最近暴露されている。

ISISの補給線は一体どれほど大規模なのか？

欧米の多くの人々が、ISISがその目ざましい戦闘能力を維持するために、実際に一体どこから補給を得ているのかについて、故意に知らないふりをしている中、ジャーナリストの中には、地域まで出かけ、ビデオ録画し、テロリスト軍に補給する果てしないトラック車両集団について報じる人々もいる。

これらのトラックは、ISISに占拠されたシリアやイラク領領土内奥にある工場に行き来していたのだろうか？ そうではない。トラックは、トルコ内奥から、全く何のおとがめもなくシリア国境を通って旅し、近くのトルコ軍による暗黙の保護を得て、目的地へと向かうのだ。こうした車両集団や、それに続くテロリスト達を攻撃しようとするシリアの企ては、トルコの防空作戦に見舞われている。

ドイツ国際放送ドイチェ・ヴェレ(DW)は、ISISが“闇市場の石油”や“人質の身の代金”によって補給されているのではなく NATO加盟国トルコ国境を越える一日何百台ものトラックによって、シリアに運びこまれる何十億ドルもの価値の補給を得ていることを実証する、大手欧米マスコミとして、初めてのビデオ報道を放映した。

“トルコ経由の‘IS’補給チャンネル”と題する報道は、少なくとも、2011年という早い時期から、地政学専門家達によって報じられてきたことを裏付けている。ISISは、明らかにトルコ自身を含めた、莫大な多国籍国家支援に依存しているのだ。

ISISが占拠している領土の地図を見て、地域全体、そしてそれを越えた連中の攻撃作戦行動の作戦報告を読めば、このレベルの戦闘能力を維持するには、一日何百台ものトラックが必要なことは誰にでも想像がつく。同様な車両集団が、ヨルダンやサウジアラビアから、イラクに入り込んでいるのも想像に難くない。同様な車両集団が、ヨルダンからシリアに入り込んでいる可能性が高い。

要するに、後方支援の現実と、人類史上、時間を超越した、軍事作戦に対する後方支援の重要性を考えれば、シリアとイラク国内で戦争をするISISの能力に対する納得できる説明は、外国から送りこまれている膨大な資源以外、あり得ない。

もし、軍隊は胃で行進するものであり、ISISの胃がNATOとペルシャ湾岸諸国からの補給で満腹であれば、ISISは長く激しい行進を続けるだろう。ISISの基盤を破壊する鍵は、補給線を破壊することにある。ただし、そうするには、また、まさに紛争がこれほど長く延々と続いている理由でもあるのだが、シリア、イラク、イランや他の国々は、最終的に、国境をしっかり確保し、ISISに、トルコやヨルダンやサウジアラビア領内で戦うようを強いるようにする必要があるだろう。これは、トルコの様な国々が、シリア領土内に、事実上の緩衝地帯を創り出しており、それを無くすにはトルコ自身との直接的軍事対立が必要になる為実施するのが困難なシナリオだ。

シリアの軍事作戦を支援する為、イランが何千人もの兵士を配備して参戦すれば、圧倒的な抑止力原理で、トルコが緩衝地帯を維持するのを阻止する可能性がある。

壊滅的地域戦争を念頭に置いて、NATO領土から流れ込む、膨大な後方支援ネットワークで、全面的に支援されているISISが、シリア国内でしでかしている大量殺りくを、擁護し、永続させることを目指して、NATOが、文字通り地域を人質にしているのが現状なのだ。

トニー・カータルッチは、バンコクを本拠とする地政学研究者、作家で、とりわけオンライン誌“New Eastern Outlook”への著者である。

記事原文のurl：http://journal-neo.org/2015/06/09/logistics-101-where-does-isis-get-its-guns/
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同じ筆者による同様趣旨の記事翻訳には例えば下記がある。

• ISISは、夢のアメリカ反政府軍
• “イスラム国”(ISIS)補給線、NATOと連携したトルコに保護された戦士と武器の流入

後方支援活動、兵站は、歴史上、極めて重要な軍事活動の一環であることは明らか。国会論議でも、志位委員長の質疑で明らかにされている。

それでも、地球上到るところでテロ戦争を推進する宗主国の為、地球上至る所で、後方支援活動、兵站をになおうとしている許しがたい売国傀儡政権。

イラク侵略戦争では、アメリカ戦艦に給油し、アメリカ軍兵士を輸送した。

戦争法案が成立すれば、世界中のあらゆるところで、後方支援活動、兵站を展開することになる。

暗唱番号なしに、いくらでも戦費が引き出せる宗主国用ATMであるだけでなく、兵員もいくらでも引き出せるようになる。

日本政府の与党、すりよっているエセ野党・官僚全員、日本国民の税金で、日本国民を売り飛ばす非国民。

宗主国やNATO諸国が、他国における戦争を決してやめようとしないのを見ると、軍需産業の儲け、よほど大きいのだろうと想像される。

日中紛争がおき、他国でなく、国内の基地や原発にミサイルが飛んでくることになるかも。

残念だが、それが世界最大のテロ属国にとって、相応しい末路なのだろうか？