シリア: 進行中の次の欧米戦争犯罪

8月29日更新

イギリス議会はイギリスのシリアへの軍事介入を拒否した。首相をつとめるアメリカ傀儡キャメロンはアサドが化学兵器を使用したという証拠をがないのを認めることを強いられ、議会は証拠なくして戦争無しと結論した。イギリス無しに、フランスがアメリカにつきあう可能性はなく、イスラエルと一緒なのはオバマ一人ということになる。もしアメリカ政府が攻撃を強行すれば、オバマは戦争犯罪人という別名の烙印を押されよう。

イギリス議会による断固たる行動は、意気地ないアメリカ議会に恥をかかせた。

http://rt.com/news/uk-parliament-vote-syria-181/

2013年8月26日

Paul Craig Roberts

改訂版:

ワシントンや他の欧米首都にいる戦犯連中は、シリア政府が化学兵器を使用したという嘘を断固主張し続けることに決めている。シリア入りした国連化学兵器調査団を恫喝する企みに失敗し、調査団が証拠を評価し、報告書が作成される前に、化学兵器調査団を撤退させるよう、アメリカ政府は潘基文国連事務総長に要求した。国連事務総長は、ワシントンの戦犯連中に逆らって、連中の要求を拒絶した。

アメリカとイギリス政府は、シリア政府が化学兵器を使用したことについて彼等が持っているという“決定的証拠”の何一つ明かしていない。連中の声を聞き、連中のボディー・ランゲージを見、連中の目をじっと見つめれば、ジョン・ケリーと、イギリスとドイツの傀儡が真っ赤なうそを言っていることは実に明白だ。これは元国務長官コリン・パウエルが、イラクの大量破壊兵器について国連で語ったとんでもない嘘より、遥かに恥ずべき状況だ。コリン・パウエルは、ホワイト・ハウスに騙されていて、自分が嘘をついていることを知らなかったと主張している。ケリーと、イギリス、フランスとドイツの傀儡連中は、自分達が嘘をついていることは十分に承知している。

欧米が世界に見せている顔は、嘘つきの鉄面皮顔だ。

アメリカ政府と、そのイギリスとフランスの傀儡政権は、もう一度、彼等の犯罪性を暴露する準備を整えている。戦犯としての欧米のイメージは、欧米の敵達が作り出したプロパガンダ・イメージでなく、欧米が自ら描いた自画像だ。

イギリスのインデペンデント紙は、国連からのいかなる承認が無いにもかかわらず、また、大半がシリア政府打倒を狙う外部勢力であるアメリカ政府が支援する“反政府勢力”に対し、シリア政府が化学兵器を使用した、というアメリカ政府の主張に役立ついかなる証拠も無いにもかかわらず、今週末、オバマとキャメロンとオランドは、二週間以内にシリア政府に対し、巡行ミサイル攻撃を行うことに同意したと報じている。

実際、戦争を急ぐ一つの理由は、アメリカの主張を論破し、一カ所に大人数の子供を集め、化学物質で殺害する“反政府勢力”による偽装攻撃で、シリア政府に、アメリカが責任を負わせることに対する、アメリカ政府の関与をも明らかにしかねない、国連調査を妨害することにある。

戦争を急ぐもう一つの理由は、トニー・ブレアがジョージ・W・ブッシュに対し、隠れ蓑を提供し、見返りに、ブレアがしっかり褒賞を得たと同じ形で、オバマの戦争犯罪に、イギリス首相キャメロンが隠れ蓑を提供するのをイギリス議会が阻止する前に、戦争をしたいということがある。キャメロンは、退任後、5000万ドルの富が待ち受けているのに、シリア人の命など思い煩うことがあろうか。
http://www.independent.co.uk/news/world/middle-east/syria-un-weapons-inspectors-attacked-as-they-try-to-enter-poison-gas-attack-site-8784435.html

自分達が化学兵器事件に関与していないことが分かっているシリア政府は、使用された物質と、物質の送達手法を判断する為、国連が化学兵器調査団を派遣することに同意した。ところがアメリカ政府は、国連調査団は“遅すぎる”と主張し、アメリカ政府は、シリア政府が民間人を化学兵器で攻撃したという、アルカイダとつながる“反政府勢力”の虫の良い主張を受け入れている。http://news.antiwar.com/2013/08/25/obama-administration-accepts-rebels-account-on-syria-prepares-for-war/ 下記も参照。http://news.antiwar.com/2013/08/25/syria-accepts-un-inspectors-us-spurns-call-as-too-late/

現場に到着した国連化学兵器調査団が仕事をするのを妨害する策略として、調査団は“反政府勢力”が支配する地域から狙撃兵に銃撃され、現場を離れることを強いられた。RTの新たな報道で、調査団は調査を行うため、現場に戻ったと報じられてはいるが。http://rt.com/news/un-chemical-oservers-shot-000/

堕落したイギリス政府は、セルビアやリビアが国連の承認無しに軍事攻撃されたと同様に、シリアも国連の承認無しに攻撃され得ると宣言した。言い換えれば、欧米民主主義は、国際法違反の前例を確立しているのだ。“国際法？ 我々には、腐った国際法など無用だ！”欧米はたった一つのルールしか知らない。力は正義なり。欧米に力がある限り、欧米に正義があるのだ。

アメリカ、イギリスとフランスが、シリア攻撃を準備しているというニュース報道に応えて、ロシアのラブロフ外務大臣は、そのような一方的な行為は“重大な国際法違反”であり、しかも違反は、法的のみならず、倫理的、道徳的な違反だと述べた。ラブロフ外務大臣は、セルビア、イラクやリビアに対する軍事攻撃での重大な国際法侵害を正当化する為に、欧米が駆使した嘘と欺瞞と、イラクやリビアやシリアの平和的解決に対するあらゆる希望を損なうべく、アメリカ政府がいかに先手を打ってきたかについて触れた。

アメリカ政府は、またもや平和的解決のあらゆる希望を、先手を打って阻止したのだ。間近に迫った攻撃を宣言することによって、アメリカは、シリア政府との和平交渉に参加しようという“反政府勢力”の気持ちを完全に削いでしまった。こうした交渉がまさに始まろうとする時に、欧米軍隊が救援にやってきてくれるので、“反政府勢力”に、今や和平交渉に参加する動機は皆無だ。

記者会見で、ラブロフ外相は、アメリカ、イギリスや、フランスの支配政党が、いかにして情報に乏しい国民の感情をかきたてているか、一度かき立ててしまった後は、戦争によって、満足させるしかないかについて語った。これは、もちろん、アメリカがアフガニスタンとイラクを攻撃する為、国民を操作してきた手法だ。だがアメリカ国民は、狙いが決して明らかにされない戦争に飽き飽きしており、政府が更なる戦争を正当化するのを不審に思い始めている。

ロイター/イプソス世論調査で、“アメリカ人は、シリア内戦へのアメリカ介入に強く反対しており、例えシリア政府が民間人攻撃の為に、致命的な化学兵器を使用したことが確認されたと報道されようとも、アメリカ政府は紛争に関与すべきではないと考えている”ことが明らかになっている。http://news.yahoo.com/syria-war-escalates-americans-cool-u-intervention-reuters-003146054.html ところが、オバマは、国民のわずか9パーセントしか、彼の戦争挑発を支持していないことなど、どうでも良いのだ。元大統領ジミー・カーターが最近述べた様に“アメリカには、機能する民主主義は存在していない。” http://rt.com/usa/carter-comment-nsa-snowden-261/ アメリカにあるのは、自らを法と憲法よりも上位に位置づける行政府を持った警察国家だ。

この警察国家は、現在、更に次の、挑発されてもいない一方的侵攻を行うという、ナチス風戦争犯罪を犯そうとしている。ニュルンベルク裁判で、オバマやキャメロンやオランドが行っているのと、まさに全く同じ行為ゆえに、ナチス連中は死刑を宣告された。被告人席に置かれる目にあうのを防ぐ為、欧米は正義ではなく、力に頼っている。

アメリカとイギリスとフランス政府は、欧米が始めた戦争で、現地の人々が、劣化ウランで作られた爆弾か、化学兵器か、他の兵器のどれかで殺戮されることが、一体なぜ問題なのか、説明したことがない。始めから、オバマが、シリア政府攻撃を計画していたことは明白だった。オバマは、化学兵器を悪しきものとして表現するが、アメリカがイランに対して使用する可能性がある、核“バンカー・バスター爆弾”についてはそうしない。そして、オバマは越えてはならない一線を引き、シリア人による化学兵器使用は、実にとんでもない犯罪なので、欧米はシリア攻撃をせざるをえないと主張している。アメリカ政府のイギリス傀儡、ウィリアム・ヘイグとキャメロンは、この馬鹿げた主張を繰り返しているに過ぎない。http://rt.com/news/uk-response-without-un-backing-979/ でっち上げの最終段階は、化学兵器事件を画策して、シリア政府のせいにすることだった。

欧米の本当の狙いは一体何だろう？ これは問われておらず、答えられてもいない疑問だ。明らかに、自分達の狙いに役立つ独裁政権を継続的に支援してきたアメリカ、イギリスとフランス政府は、独裁制に特に不快感を持っているわけではない。連中は、情報に暗い欧米の大衆に向け、アサドを悪魔化して表現する為、独裁者というレッテルを貼っている。ところが、アメリカもイギリスもフランスも、バーレーンやサウジアラビアの政権の様な多数の独裁政権を支持しており、また現在、エジプト軍事独裁政権が、エジプト国民を残酷に殺害しているのに、“自国民を殺害している”かどで、エジプトを侵略しようと言う欧米政府は皆無だ。

欧米による、間近に迫ったシリア攻撃は、自由と民主主義が、イラクとリビア攻撃の理由だったのに、どちらの国も、いかなる“自由と民主主義”も得ることができなかったと同様、シリアに“自由と民主主義”をもたらすことと一切関係ないのも明白だ。

欧米のシリア攻撃は、人権、正義や、欧米が、それで自らの犯罪性を包み隠そうとしている、高尚に聞こえるどの大義とも全く無関係だ。

欧米マスコミ、そして少なくともアメリカの全売女マスコミは、オバマやキャメロンやオランドに、一体何が本当の狙いなのか、決して問わない。シリアに“自由と民主主義”をもたらしたり、シリア政府を転覆しようとしている残忍な殺し屋達に、化学兵器を使用したとされることに対し、アサドを懲罰したりするのが狙いだ、等と言うのを信じるほど、記者諸氏が十分愚劣だったり、騙されやすかったりするとは考え難い。

もちろん、この質問は、例え尋ねても、答えは得られまい。しかし質問をするという行為は、見た目以上のものが企まれていることに、国民が気付く助けにはなるだろう。もともとアメリカの戦争の口実は、アメリカ人をテロリストから守る為ということだった。今、アメリカ政府は、聖戦テロリストが、非宗教的で、テロリストではないアサド政権を打倒するのを手伝い、テロリスト連中にシリアを引き渡そうと努力している。アメリカがテロを支援する背後の狙いは、一体何だろう？

おそらく、戦争の狙いは、イスラム教徒を過激化させ、それによって、ロシアと中国までも不安定化させることだ。ロシアには多数のイスラム教徒がおり、イスラム教国家と国境を接している。中国にも多少はイスラム教徒がいる。過激化によって、紛争がアメリカの世界覇権の障害となり得るたった二つの国の中に拡がるにつれ、欧米マスコミ・プロパガンダと、“人権”団体のふりをしている、アメリカ政府の資金援助を受けている多数のNGOが、ロシアと中国政府による“反政府勢力”への手荒な措置を口実に、両国を悪者扱いしてくれることを、アメリカは期待できる。

イスラム教徒を過激化するもう一つの利点は、現在イラクとリビアがそうなっている様に、旧イスラム教国家を長期的混乱や内戦状態にしておくことができ、イスラエルの狙いの障害となる組織的国家権力を排除することができることだ。

ジョン・ケリー国務長官は、賄賂と脅しを用い、電話で、シリアに対すして起きつつあるアメリカ戦争犯罪に対して、支持ではないにせよ、受容させる活動をしている。

アメリカ政府は、冷戦時代の最も危険だった時期以上に、世界を核戦争へと押しやっている。アメリカがシリアでけりをつけた後は、次の標的はイランだ。ロシアと中国は、もはや何らかの国際法制度やら、欧米の犯罪性には自制があると、自らをごまかすことが不可能になろう。既に欧米の攻勢は、両国に、戦略的核戦力を開発し、“人権団体”のふりをしてはいるものの、実際はロシアと中国の政府の正統性を破壊する為に、アメリカ政府が利用可能な第五列役を果たす、欧米が資金援助するNGOを抑圧することを強いている。

アメリカ合州国との交渉で、ロシアと中国は極めて不用心だった。基本的に、ロシアの反政府政治勢力は、アメリカ政府から資金を援助されている。中国政府すらも傷つけられつつある。アメリカ大企業が中国に会社を設立する際には、中国に役員会を設置し、現地の政治権力者の親戚を押し込む。こうした役員会は、地方や地域の党幹部の決定や忠誠心に影響を与える金銭支払いのパイプとなる。アメリカは、中国の大学や知識界に入り込んでいる。ロックフェラー大学は、ロックフェラー慈善事業同様、中国で活躍している。中国政府に反対する、異議を唱える声が作り出されつつある。“自由化”への要求は、地域的、民族的な違いを蘇らせて、中央政府の結束を弱体化させかねない。

ロシアと中国が、自分達がアメリカの第五列によって引き裂かれ、外交的に孤立化させられ、軍事的に打ち負かされていることに気がつけば、核兵器が両国主権の唯一の保証人となる。これは、人類が地球温暖化やら、増大する政府債務に屈するよりずっと前に、核戦争が人類を絶滅させる可能性が高いことを示唆している。

Paul Craig  Robertsは元経済政策担当の財務次官補で、ウオール・ストリート・ジャーナルの元共同編集者。ビジネス・ウィーク、スクリップス・ハワード・ニューズ・サービスと、クリエーターズ・シンジケートの元コラムニスト。彼は多数の大学で教えた。彼のインターネット・コラムは世界中の支持者が読んでいる。彼の新刊、The Failure of Laissez Faire Capitalism and Economic Dissolution of the West、HOW AMERICA WAS LOST、The Neoconservative Threat to World Orderが購入可能。

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記事原文のurl：www.paulcraigroberts.org/2013/08/26/syria-another-western-war-crime-in-the-making-paul-craig-roberts/

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『はだしのゲン』、開架にもどされるようだ。おかげで売上倍増という。今までが少なすぎた。日本軍兵士の行動の描写や、天皇制に反対する部分が陳情の主題だったようだ。宗主国でも翻訳版が刊行されている。宗主国の小中学校図書館にも置いてあるかも。英語の陳情書類が必要と、発端の市民の方は、お考えかも知れない。

横須賀では、宗主国の基地のお祭で、子供が銃を持って楽しんでいる。

宗主国では、志願兵募集の為、オンライン戦争ゲームや、バーチャル体験の機会を提供している。

基地のお祭で銃を持って楽しんだ子供達が成人する頃には、いやもっと早く、集団自衛権、実質、先制侵略攻撃権（そんな権利は誰にもあるはずがないが）のおかげで、遊びでなく、実体験を存分に満喫できるようになっているだろう。たとえばシリアで？

この記事の著者、『シリア： ワシントンの最新の戦争犯罪』Syria: Washington’s Latest War Crimeを約一年前、2012年7月26日に公開している。そこで今回記事を「改定版」としたのだろう。

電波媒体も、紙媒体も、属国大本営広報部、ひたすら宗主国大本営広報部として大活躍。ワシントン特派員解説をたっぷり拝聴できる。なぜかシリア特派員解説も、モスクワ特派員解説もない。

おりしも首相はシリアやエジプトのような共和制が邪魔でしょうがない湾岸専制王政国家を、原発営業活動で歴訪中に、アサド退陣を要求した。宗主国のパシリ。イラク侵略を支持した小泉首相とかわらない。日本良い国強い国世界に一つのポチの国。

宗主国、意に沿わないイスラム国家、アラブ国家は、理由なく侵略、爆撃して破壊する。

宗主国の意のままの属国は、攻撃されずとも、進んで自治領化への道をまっしぐら。

シリアの庶民は、アメリカが支援するテロリストにより、化学薬品や銃撃で殺される。

日本の庶民は、アメリカ傀儡政治家が導入する協定・法律で、末代まで搾取される。正規雇用につけず、医療保険も空洞化するだろう。軽自動車は禁じられ、大型アメリカ車で、ボディーを疵だらけにしながら、狭い道を走らされることになる。アメリカ様の巨大自動車が走れない道は、非関税障壁だということで、道路沿いの家、軒並み戦車で破壊されるようになるのかも知れない。

もちろん、「ただちには問題はない。」　副総理がおっしゃる通り、ふと気がつくと茹であげられているだけのこと。進行中の自治領化手口、たとえば下記記事をお読み頂きたい。「放射能汚染した水や、野菜や、果物や、魚が恐ろしい」のは事実だ。しかし、TPP、食べようが、食べまいが、日本に生きているだけで宗主国大企業搾取から、逃れられなくする奴隷化政策。原発同様に危険な代物だ。困ったことに、マスコミによる徹底した隠蔽工作のおかげで、関心ないかたが大部分。

• 中日新聞「ブラックな『雇用特区』」（８月２４日）　先取りされるＴＰＰ・日米ＦＴ2013年8月27日 (火)
• ＴＰＰ年内妥結は愚の骨頂　民主主義破壊の売国2013年8月25日 (日)

大本営広報の中では比較的皆様の評判が良い新聞にも逸材はおられる。典型的記事。

• 安保防衛としてのＴＰＰ 2013年8月21日

TPPなるもの、「守って頂いているのだから、宗主国の命令は全て丸飲みする」為の経済・政治奴隷協定であることがよくわかる良い記事。

• 売国奴は愛国者だ。
• 無知は力だ。
• 属国は独立国だ。

大本営広報の宗主国宣伝の日本語翻訳を聞いているとノウミソは確実に劣化する。

洗脳番組ではない下記番組をお勧めする。ただし長時間。複雑な中東情勢の理解、即席ラーメンのようにはゆかない。

IWJ 13/08/28 岩上安身によるシリア情勢についてのインタビュー　お相手は『混迷するシリア 歴史と政治構造から読み解く』の著者、青山弘之教授

2013/8/30追記：イギリス議会の決定と、宗主国の攻撃方針を支持する、この最低属国の傀儡首相やら他の傀儡首脳発言、雲泥の差。集団自衛権なるエセ法理が実現すれば、宗主国にくっついて、日本軍が堂々、シリア攻撃することになるのは明白。