« 自立しようではないか | トップページ | プリマコフ発言: NATOのベオグラード爆撃の後にイラク攻撃が起きた »

2009年3月24日 (火)

『9.11テロ疑惑国会追及オバマ米国は変われるか』のオンライン購入について

以下は、09年3月24日に書いた記事である。念の為。

----------

首題の本が刊行されたという。千早という、著者の一人の方が、『阿修羅』に、「アマゾンでは、この本は現在お取り扱いできません。」状態だと書かれている。

好奇心から、他のオンライン書店も調べてみた。状況は以下の通り。(まだ購入もしておらず、読んでいないので、内容については触れない。個人的には、「ルビコン川を越えて」の翻訳をこそ読みたいと思っている。)

bk1

9.11テロ疑惑国会追及オバマ米国は変われるか

楽天ブックス

9.11テロ疑惑国会追及オバマ米国は変われるか

ブックサービス

9.11テロ疑惑国会追及オバマ米国は変われるか

ヒットせず。

e-hon

9.11テロ疑惑国会追及オバマ米国は変われるか

お取り寄せ 通常3日~3週間で出荷します

セブンアンドワイ

9.11テロ疑惑国会追及オバマ米国は変われるか

入荷次第メールでお知らせ

紀伊国屋書店BOOK WEB

9.11テロ疑惑国会追及オバマ米国は変われるか

ヒットせず。

livedoorブックス

9.11テロ疑惑国会追及オバマ米国は変われるか

ヒットせず。

そしてあの、アマゾン

9.11テロ疑惑国会追及オバマ米国は変われるか

この本は現在お取り扱いできません。

そもそも、アマゾン、下記理由で全く期待しない。

しかし、依然として、検索エンジンは「検閲状態にある」のは確実なようで実に困ったものだ。本当は、庶民のための検索エンジンが必要なのだろう。世界の庶民検索エンジン、団結せよ?

販売しているオンライン書店が、トップに出ず、取り扱っていないオンライン書店が、トップになるというのは、「検索」の論理が、ユーザーの方をみておらず、国策検索エンジンを望む、宗主国の方を向いた作りであることは間違いない。該当書籍在庫がない書店の順序を下げる論理を組み込むことなど簡単だろうに。

皆様におかれては、各自、様々な検索エンジンでお試しいただきたい。

911選挙の頃、関岡英之著の下記文春新書が、アマゾンでは購入できなかった。

正確に言えば、たしか古本で「3300円」?という法外な価格でないと購入できなかった。

(もちろん、いまでは購入可能。)

735円の新刊本が中古3300円に化けるのだ。都心の書店ではどこにでもおいてあった。

もっとも、どこかで、「アマゾンは、一年以上?注文していなかった」という、関岡氏本人の記事を読んだ記憶がある。

拒否できない日本 アメリカの日本改造が進んでいる

たいていの検索エンジンで調べると、当然、アマゾンが、一番上にくる。

bk1などでは、当時も販売していたが、検索エンジンの上位にならないので、自然、地方の方々はあきらめられたのではないか?

中村正三郎さんのblogに下記エントリーがある。

amazonで買えない、関岡英之「拒否できない日本」

同様の記事が、驚くべきことにzakzakにも掲載されたが、ご本社の体質から予想されることだが、当然ながら間もなく削除された。その事実は、阿修羅の下記エントリーに残されている。(該当リンクは無論、切れている。)

ナゼ読めない…「アマゾン」で1年超も品切れの本(ZAKZAK) 「拒否できない日本」はアマゾンでは買えない

下記の記事がある。皆様、これを本当に理解された上で、アマゾンから書籍を(いや、それでいえば、何でも)購入されているのだろうか?

小生、愛国者法の成立以来、ややこしい本は、英語でも日本語でも、アマゾンで購入するのを一切止めている。

「それはとんでもないデマだ」という正式な表明が『アマゾン』でなされない限り、そうしたものの購入は見送らざるをえない。

愛国者法は書籍の購入者が何を買ったか報告させる 『アマゾン』はアメリカの書店だ

上記エントリーには、下記ページへのリンクがある。

愛国者法(九月一一日事件後のアメリカ合衆国における治安立法、治安政策)(2)

該当部分を引用しておこう。

愛国者法は、書籍の購入者が何を買ったかを書店に回答させ、図書館の利用者が何を借りたかを図書館の運営者に明らかにさせる権限を政府に付与した。

記憶する限りでは、そうした調査の事実さえ、利用者に言ってはならないとあった。

読んでみると、やはり、誰もFISAに基づくFBIの捜査があったことを口外してはならないという口止め規定があるように読める。是非、ご専門の方に、「それは単なる素人の被害妄想だ」と言っていただきたいものだ。

SEC. 501. ACCESS TO CERTAIN BUSINESS RECORDS FOR FOREIGN INTELLIGENCE AND INTERNATIONAL TERRORISM INVESTIGATIONS.

(d) No person shall disclose to any other person (other than those persons necessary to produce the tangible things under this section) that the Federal Bureau of Investigation has sought or obtained tangible things under this section.

« 自立しようではないか | トップページ | プリマコフ発言: NATOのベオグラード爆撃の後にイラク攻撃が起きた »

911事件関連」カテゴリの記事

アメリカ」カテゴリの記事

インターネット」カテゴリの記事

コメント

コメントを書く

コメントは記事投稿者が公開するまで表示されません。

(ウェブ上には掲載しません)

トラックバック

« 自立しようではないか | トップページ | プリマコフ発言: NATOのベオグラード爆撃の後にイラク攻撃が起きた »

お勧め

  • IWJ
    岩上安身責任編集 – IWJ Independent Web Journal

カテゴリー

ブックマーク

最近のトラックバック

無料ブログはココログ